テレビ朝日ホールディングスは、新日本プロレスリングを連結子会社とし、プロレスを軸にしたコンテンツ・知的財産（IP）ビジネスの強化に乗り出します。 親会社ブシロードが保有していた新日本プロレス株の全てを、テレビ朝日とサイバーエージェントへ譲渡するスキームで、6月30日に株式譲渡が実行される予定です。 テレビ朝日はこれまで新日本プロレス株式の22.7％を保有していましたが、今回ブシロードから追加取得することで持ち株比率を46.3％まで高め、連結子会社化します。 残る株式はサイバーエージェントが取得し、同社も46.3％を保有する筆頭株主となる見通しで、新日本プロレスはサイバーエージェントにとって持分法適用会社となります。 ブシロードは新日本プロレス株の売却総額を約35億9700万円と開示しており、このうちテレビ朝日が約12億1600万円、サイバーエージェントが約23億8000万円を負担します。

新日本プロレスは国内最大級のプロレス団体で、興行の企画・運営だけでなく、所属選手を活用したキャラクタービジネスやイベント、グッズ販売、映像配信など多角的に事業を展開してきました。 テレビ朝日は地上波で長寿番組「ワールドプロレスリング」を放送し、新日本プロレスと番組や映像コンテンツの分野で長年連携してきた経緯があります。 今回の子会社化にあたり、テレビ朝日HDは「グローバル展開も見据えた強力なコンテンツ・IPを協力して生み出す」とのコメントを発表し、これまで以上に密接なパートナーシップを打ち出しました。 一方で、新日本プロレス側も「テレビ朝日の連結子会社となる予定」と公式にコメントしつつ、現行のビジネスを継続しながら新たな成長機会を模索する姿勢を示しています。

テレビ朝日HDは、2029年度を最終年度とする中期経営計画の中で、コンテンツ・IP領域への成長投資を掲げ、4年間で1000億円規模の戦略投資枠を設定しています。 その一環として、新日本プロレスのようなスポーツ・エンターテインメント分野のコンテンツを重点領域と位置づけ、ライブや配信に強いIPの獲得・育成を進める考えです。 動画配信市場ではスポーツやライブイベントの価値が高まっており、テレビ朝日とサイバーエージェントが共同運営するインターネットテレビ「ABEMA」では、すでに格闘技やプロレスを含む多様なスポーツコンテンツが配信されています。 テレビ朝日HDは、地上波・BS・CSとABEMAをまたぐマルチプラットフォーム展開を通じ、新日本プロレスの映像資産やライブ興行を組み合わせることで、収益機会の最大化を狙う方針です。

プロレスIPの国際競争とABEMA連携の行方

今回の動きの背景には、グローバル市場で高まるプロレスコンテンツの価値があります。米動画配信大手Netflixは、米プロレス団体WWEの看板番組「RAW」などを独占配信する契約を結び、その規模は50億ドル（約7400億円）超と報じられています。 世界的な配信プラットフォームが大型投資を行うなか、日本発のプロレスIPの価値をどこまで引き上げられるかが、テレビ朝日HDやサイバーエージェントの重要な経営課題になりつつあります。 サイバーエージェントは過去にプロレスリング・ノアなどの団体買収を通じて、ABEMA上での格闘技・プロレス中継を強化してきた経緯があり、今回の新日本プロレスへの出資もこうした戦略の延長線上にあるとみられます。

ABEMAは近年、サッカー日本代表戦やボクシング世界戦などの独占配信で存在感を高めており、プロレスはラインアップの中核コンテンツの一つです。 テレビ朝日とサイバーエージェントが共同で新日本プロレスを支える体制が整うことで、地上波中継とネット配信を組み合わせた新たな視聴体験や、海外向けライブ配信なども視野に入ってくる可能性があります。 一方で、親会社がブシロードグループから離れることで、カードゲームや他のIPとのシナジーは変化することになり、今後のブランド戦略の再構築も課題となりそうです。 新日本プロレスの棚橋弘至社長は「最高のリングを作って皆様に楽しんで頂くという使命は変わらない」とメッセージを出しており、経営体制が変わっても「リングの質」でファンに応えていく姿勢を強調しています。