東京報道新聞

集英社が発行する漫画雑誌「週刊少年ジャンプ」の発行部数が、2026年4～6月期の平均で98万5000部となり、初めて100万部を下回ったことが分かりました。一般社団法人日本雑誌協会が発表したもので、客観的な数値を示す印刷証明付きの発行部数調査が始まった2008年以来、初めての事態となります。この結果、国内で発行されている紙の雑誌のうち、100万部を超えるものは1誌もなくなりました。

同誌はこれまで、電子書籍の普及や少子化などの影響を受けながらも、長らく漫画雑誌業界のトップを走り続けてきました。しかし、2017年にはすでに200万部の大台を割り込んでおり、今回さらに大きな節目を迎えたことになります。直前の2026年1～3月期の発行部数は100万4167部だったため、わずか1万9167部の減少で100万部の壁を割ったことになります。

発行部数減少の主な要因としては、同誌をスマートフォンなどで読める漫画誌アプリ「少年ジャンプ＋」の利用者が増えたことが挙げられています。紙媒体からデジタル媒体へと読者の消費行動が移行している実態が、今回の数字によって改めて浮き彫りになった形です。

「週刊少年ジャンプ」は1968年に創刊され、長年にわたり数々のヒット漫画を生み出してきました。鳥山明さんの「ドラゴンボール」や井上雄彦さんの「SLAM DUNK」などの人気作を連載していた1994年12月には、漫画雑誌史上最多となる653万部を記録しています。当時の発行部数と比較すると、現在の98万5000部は約6分の1程度にまで縮小したことになります。

他の少年漫画誌の状況を見ても、紙媒体離れの流れは同様に進んでいます。日本雑誌協会の集計によると、講談社の「週刊少年マガジン」は28万1000部、小学館の「週刊少年サンデー」は12万部となっており、いずれも大幅な部数減が続いています。漫画誌以外では、「週刊文春」が36万2000部だったと発表されています。

業界関係者は「時代の節目」と受け止め

今回の発表を受け、出版業界の関係者からは今回の数字を「一つの時代の節目となる出来事」と受け止める声が上がっています。編集者の斎藤宣彦さんは、「一つの時代の節目となる出来事。紙の漫画雑誌の縮小は書店にも影響が大きく、読者の興味の幅が狭まることにつながる」と語っています。

漫画雑誌の発行部数減少は、単なる一誌の不振ではなく、出版業界全体が抱える構造的な変化を示しているとの見方もあります。スマートフォンや電子書籍の普及に加え、ウェブトゥーンなど新興のデジタル漫画市場が拡大していることも、紙媒体離れを加速させている一因とされています。今後は各出版社が電子版と紙媒体をどのように両立させていくかが、業界全体の課題として一層注目されそうです。