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アメリカを代表するスポーツブランドであるナイキが、業績低迷と株価下落の影響を受け、米国の超大型優良企業100社で構成される株価指数「S&P100」から18年ぶりに除外されることが決定しました。S&Pダウジョーンズインディシーズの発表によると、9月21日のニューヨーク証券取引所の取引開始前に指数の入れ替えが実施されます。なお、より広範な「S&P500」指数には引き続き残留する見通しです。
ナイキの株価は過去5年間で約76%も急落し、直近では38.4ドルという12年ぶりの安値水準まで落ち込んでいます。時価総額においても、2021年末の約2640億ドルから約570億ドルへと、わずか数年で4分の1規模にまで縮小するという歴史的な下落に見舞われました。さらに、世界スポーツシューズ市場におけるシェアも、2022年の25.9%から昨年は22.9%へと3ポイント低下しており、かつての勢いに陰りが見えています。
この深刻な業績悪化の主要因は、最大市場の一つである中国での長引く不振と競合企業の成長にあります。中国市場では現地低価格ブランドとの競争激化などにより、為替変動の影響を除いた実質ベースで前期比約13%減となり、2年連続での大幅減収を記録しました。
さらに世界市場全体を見渡すと、アディダスが勢いを取り戻していることに加え、スイス発のオンやフランス発祥のホカといった革新的なプレミアムブランドが急成長しています。また、直販(D2C)を重視し、中国内の卸売業者のオンライン販売を制限してオフライン中心へと転換しようとした経営側の措置は、市場の流れに逆行していると強い批判を受けています。製品の革新性や業績改善の速度が遅いという評価も根強く、かつて市場を牽引した圧倒的なブランド力そのものに陰りが見え始めているのが現状です。
IT・テック企業へのシフトが鮮明に 新CEOのもとで再起を図る
一方、今回の「S&P100」指数の改編では、伝統的な小売りや消費財企業が除外され、テック企業が浮上するという市場の流れが明確に現れました。ナイキとともにコルゲート・パルモリーブなどが除外される一方で、AI分野の成長などを背景に、デル・テクノロジーズ、パロアルトネットワークス、サンディスク、アリスタネットワークスといったIT・テック系企業4社が新たに組み込まれます。
こうした危機的状況からの再跳躍を目指し、ナイキはベテランのエリオット・ヒルCEOを中心に体制の立て直しを急いでいます。行き過ぎた直販路線を見直して卸売流通網の復元を図るとともに、中国内での販売チャネルの整備など、ブランドの原点回帰を推進しています。しかし、新製品のイノベーションを通じた抜本的な業績改善にはまだ時間がかかるとみられており、真の復活を果たせるのか今後の動向が厳しく注視されています。





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