
9月11日の東京株式市場は、日経平均株価(225種)が2営業日ぶりに大幅な下落を記録し、終値は前日比1259円61銭(1.93%)安の6万4011円34銭となりました。この水準は約1ヶ月ぶりとなる安値です。午前の取引開始直後から幅広い銘柄に売り注文が広がり、午前9時20分には一時、前日比で2062円32銭安となる6万3208円63銭まで急落し、下げ幅が2000円を超える緊迫した場面も見られました。しかし、下値の心理的な節目とされる6万3000円を再三にわたって割り込まなかったことで、後場からは買い戻しの動きも入り、やや値を戻す展開となっています。
同日のその他の主要な市場データを確認すると、東証株価指数(TOPIX)は前日比26.28ポイント(0.65%)安の4028.30、JPXプライム150指数は12.60ポイント(0.74%)安の1685.51となり、いずれも下落しています。また、東証プライム市場の売買代金は概算で8兆7129億円、売買高は23億7251万株となりました。騰落銘柄数については、値下がりが986銘柄に上り、値上がりの509銘柄を大きく上回る結果となっています。
この大幅な株価下落の主な背景には、中東情勢の悪化とそれに伴う複合的な外部環境の変化があります。米イランの対立が長期化するとの懸念から、ニューヨーク原油先物市場では指標価格が一時1バレルあたり104ドル台半ば(5月下旬以来の100ドル突破)まで急騰しました。原油高によるインフレ懸念を背景に、国内の長期金利も1週間ぶりに一時3.000%まで上昇しています。こうした金利上昇と企業業績の悪化懸念が投資家心理を冷やし、これまで市場を牽引してきた日経平均への影響度が大きいアドバンテストやソフトバンクグループといったAI(人工知能)関連銘柄や半導体関連銘柄を中心に売りが殺到しました。
一方で、業種別に見ると全33業種中で11業種が値上がりしており、金利上昇が収益改善に寄与しやすい保険業や銀行業のほか、川崎汽船などの海運業、輸送用機器、鉱業などには買いが入るなど、単なる全面安ではなく資金シフトの動きも見られました。なお、値下がり上位には非鉄金属、電気機器、石油・石炭が並んでいます。
今後の相場見通しと専門家の見解
今回の急落を経て、市場全体には今後の相場動向に対する慎重な見方が広がっています。今週の日経平均株価の終値は、前週末と比較して1009円安となり、2週連続で下落を記録しました。
さらに、原油価格の急伸を受けた米国の金利上昇や米国株式市場の下落といった逆風が続いており、外部環境の不透明感は払拭されていません。地政学的リスクの高まりが世界的なインフレ懸念を再燃させているため、当面は中東情勢の関連ニュースや海外市場の動向に過敏に反応しやすい、神経質で価格変動の大きい相場展開が続くものと予想されます。












