東京報道新聞

英教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」は9月30日、2027年版の世界大学ランキングを発表しました。今回の評価対象は118か国・地域から2297校へと過去最大規模に拡大しました。総合評価の算出には、論文の質や研究を取り巻く環境、さらには国際性などの指標が用いられています。

日本の大学の動向を見ると、最上位は東京大で前年の26位から順位を一つ下げて27位となりました。次いで京都大が前年の61位から62位タイに後退しており、日本から100位以内に入ったのは2校のみにとどまっています。100位圏外の主要な国内大学としては、東北大が106位タイ、大阪大が147位タイ、そして新たに誕生した東京科学大が185位タイに位置しています。東京大は2023年4月に「グローバル教育センター」を開設するなど国際化に向けた対策を講じていますが、国際的な評価指標におけるさらなる競争力強化が求められています。

一方で、世界トップ層は引き続き欧米圏が圧倒的な強さを誇り上位を独占しています。英国のオックスフォード大が11年連続でトップの座を守り、2位には米国のマサチューセッツ工科大、3位タイにはプリンストン大とスタンフォード大がランクインしました。さらに、5位に英国のケンブリッジ大、6位に米国のハーバード大、7位にカリフォルニア工科大、8位にインペリアル・カレッジ・ロンドン、9位タイにカリフォルニア大バークレー校とエール大が続くなど、上位10校はいずれも米英の大学が占めています。

今回最も注目すべきは、アジア勢の歴史的な躍進です。中国の清華大が前年の12位から11位へと順位を上げてアジア最高位を記録しました。さらに、同じく中国の北京大が13位、シンガポールのシンガポール国立大が15位に入っています。アジア勢で3校がトップ15入りするのは初めてのことであり、同誌はこれを「学術界の勢力が西から東へと歴史的な転換を遂げつつあることを示唆している」と分析しています。この結果は、学術的な研究水準において欧米のトップ校にアジアの大学が肉薄している現状を鮮明に示しています。

アジアトップ層との格差拡大と日本の大学に求められる国際化戦略

中国などのアジアの大学が着実な成長を遂げる中で、日本の大学が世界基準の評価で伸び悩む背景には構造的な課題が存在します。東京大などの国内トップ校は教育面で高い水準を維持していますが、研究の影響力や論文の質において、清華大などの躍進するトップ校に大きく差をつけられています。

さらに、国際性の欠如も順位向上の深刻な障壁となっています。学術界の勢力が東へとシフトする転換期において、日本の大学が再びグローバルな競争力を取り戻すためには、英語での教育プログラムの拡充と、世界中から多様な価値観を取り込む抜本的な国際化が急務となっています。