「GMOアリーナさいたま」誕生 IT活用で進化するさいたまスーパーアリーナ

埼玉県は2026年3月30日、「さいたまスーパーアリーナ」（さいたま市）のネーミングライツパートナーにGMOインターネットグループ株式会社が決まったと発表しました。2026年4月1日から愛称は「GMOアリーナさいたま」となりました。

契約は埼玉県・株式会社さいたまアリーナ・GMOインターネットグループの3者間で締結した「バリューアップ・ネーミングライツパートナー契約」です。契約期間は2026年4月1日から2032年3月31日までの6年間で、命名権料は総額約28億円となっています。

今回の契約の特徴は、単なる名称変更にとどまらず、施設機能の高度化と地域価値の向上を一体で進める点です。GMOインターネットグループ代表の熊谷正寿氏は「テクノロジーとホスピタリティ、そしてアートの力も融合させることで新たな価値を創造し、すべての人に笑顔・感動・熱狂をお届けする」とコメントしています。

グループが掲げる「ナンバーワンのサービスで『笑顔』と『感動』を創造する」という理念を、人々の笑顔が集まる大規模アリーナと結びつけています。ITやキャッシュレス決済、ロボティクス技術を横断的に投入し、「スマートアリーナ」の実現を目指す方針です。

さいたまスーパーアリーナは2000年に開業した国内最大級の多目的アリーナで、音楽ライブやスポーツイベント、国際会議など幅広い用途に活用されてきました。2024年度の年間来場者数は約287万人で、開業以来の累計来場者数は6,000万人を超えます。

老朽化に伴う大規模改修のため2026年1月から休館中で、リニューアルオープンは2027年4月の予定。新名称「GMOアリーナさいたま」として、新たなステージへ進みます。

キャッシュレス化とロボット実証、地域防災強化まで　ネーミングライツがもたらす「付加価値」

GMOインターネットグループは「スマートアリーナ」の実現に向け、グループの技術を活用し、多彩な施策を展開する方針です。GMOフィナンシャルゲートのキャッシュレス決済端末を館内各所に設置し、飲食や物販の決済をスムーズにするほか、高速インターネット回線と高速Wi-Fi環境の整備も進める計画です。

GMO AI&ロボティクス商事の知見を活かし、アリーナ内でヒューマノイドロボットの実証実験も実施予定。防災面では、大規模災害発生時に通信回線を無料開放し、帰宅困難者や近隣住民の安全確保に取り組む構想も打ち出されました。

さらに、2026年のニューイヤー駅伝で優勝した「GMOインターネットグループ陸上部」による県民参加型ランニング教室「GMOアリーナさいたま RUNNING LAB（仮称）」の定期開催も計画されています。リニューアルオープン後のこけら落としとして、2027年4月3日・4日には大規模音楽フェスティバル「GMO SONIC 2027」を開催する予定です。