東京報道新聞

カテゴリー：マネー・ライフ

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  • 2026/6/16
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  はやぶさ2が持ち帰ったリュウグウ試料、地球上で「数週間」で変質開始と判明　将来のサンプルリターン計画に警鐘

  探査機「はやぶさ2」が小惑星リュウグウから持ち帰った微小な砂粒が、地球に到着してから数週間で変質を始めることが、日本の研究チームの分析で明らかに。 初期太陽系の情報を閉じ込めた「タイムカプセル」とも呼ばれる試料です。
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  • 2026/6/16
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  日銀が政策金利を1％に引き上げ、31年ぶりの高水準へ到達

  日本銀行（日銀）は16日、15日から2日間にわたり開かれた金融政策決定会合において、政策金利である短期金利の誘導目標を現行の0.75％程度から1％程度に引き上げを決定。日本の政策金利は1995年9月以来、約31年ぶりの高水準に達することになります。
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  • 2026/6/16
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  日経平均株価、初の7万円台到達 中東戦闘終結とAI市場拡大が相場を牽引

  6月16日の東京株式市場で、日経平均株価が史上初めて7万円の大台を突破しました。停戦期限の延長をきっかけに4月23日に6万円を超えてから2カ月足らずで、再び大台を塗り替える急ピッチな上昇劇となりました。
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  • 2026/6/15
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  日経平均株価が史上初の6万9000円台へ急騰、米イラン和平によるホルムズ海峡開放の期待が牽引

  6月15日の東京株式市場は、取引開始直後から幅広い銘柄に買い注文が殺到し、歴史的な全面高に。日経平均株価（225種）は一時、前週末の終値と比べて3600円を超える圧倒的な上昇を見せ、史上初6万9000円台の歴史的大台に突入しました。
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  • 2026/6/15
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  家計の株式・投信残高が10年で倍増　新NISAと低コスト投信が後押し

  日銀の資金循環統計によると、2025年末時点で家計が保有する株式と投資信託の残高は合計500兆円超と、2015年末の258兆円からほぼ倍増しました。内訳は株式等が約342兆円、投資信託が約165兆円で、いずれも過去最高水準となっています。
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  • 2026/6/14
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  日本銀行、31年ぶり1％へ利上げの公算 総裁不在の異例会合に市場注目

  日本銀行は6月15日、16日の両日に金融政策決定会合を開きます。市場では、現在の政策金利を0.75％から1％へと引き上げる公算が極めて大きいとの見方が強まっています。仮に予想通りとなれば、今回の利上げは昨年12月以来となる4会合ぶりの金融引き締めであり、政策金利が1％の大台に達するのは1995年以来、実に31年ぶりの高い水準となります。
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  • 2026/6/14
  • コラム・インタビュー, マネー・ライフ
  • 秋谷進

  【医師の論文解説】愛犬が盗み聞き？1歳半の子ども並みに言葉を覚えるギフテッド犬の秘密

  愛犬は人間の会話を理解している？そんな飼い主の直感を裏付ける、犬の驚異的な学習能力に関する最新研究をご紹介。人間同士の会話を「盗み聞き」して言葉を覚える天才犬の秘密に迫ります。
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  • 2026/6/12
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  日経平均は小幅反発、一時1800円超安もAI関連株が相場を下支え

  6月11日の東京株式市場で、日経平均株価は小幅に反発して取引を終えました。朝方は、米中央軍がイラン国内の標的を攻撃したと発表したことを受け、中東情勢の悪化を懸念した売り注文が優勢となりました。
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  • 2026/6/11
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  飲酒は「節酒」から「控える」へ　国立がん研究センターがん予防指針を刷新

  国立がん研究センターの研究班は、「科学的根拠に基づくがん予防法5＋1」の内容を見直し、飲酒に関する推奨を「節酒する」から「飲酒をひかえる」へと改めました。近年の疫学研究で評価されたことが背景にあります。
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  • 2026/6/11
  • コラム・インタビュー, マネー・ライフ
  • 仲田しんじ

  SNSがあなたの学習能力を奪う？最新研究が暴くデジタル社会の罠

  SNS全盛の時代を迎えるなか、今日の我々は人とつながり過ぎているのではないのだろうか。新たな研究ではSNSで人脈作りのパフォーマンスが向上するにつれて、実際のコンテンツへの関与や学習行為が急激に減少することが報告されている。