TSUTAYAの一部店舗が10月を目処にレンタル事業から徹底撤退店舗とその理由

株式会社トップカルチャーが運営する一部の蔦屋（ツタヤ）書店およびTSUTAYAが、レンタル事業の終了を発表しました。該当するのは合計69店舗で、全体の900店舗以上の中の一部店舗となります。

ニュースメディアの「蔦屋全店でレンタル終了へ」という報道により、全店舗でレンタル事業が終了するという勘違いが生じましたが、事実としてはトップカルチャーが運営する69店舗のみがレンタルを終了するというものです。レンタル事業の撤退は2023年10月を予定しており、DVDやCDなどソフトコンテンツのレンタルが終了となります。

そもそも全国で展開する蔦屋書店とTSUTAYAは、フランチャイズ契約のもとで運営しています。加盟料を支払い、各自の方針で店舗を運営するという仕組みです。

そんな中、新潟に本社を構えるトップカルチャーが運営する蔦屋書店&TSUTAYAの店舗が「レンタルを廃止」とする一方、他の店舗でのレンタル廃止はいまのところ考えられていません。

TSUTAYAの今後の運営方針｜レンタル終了の理由

蔦屋書店は近年、書籍や生活雑貨の販売を強化しています。特に、書籍の取り扱い点数やジャンルの多さで「紀伊国屋書店新宿本店状態」と称されるほどの品揃えとなっています。

また、食品や日用雑貨、PC周辺機器の販売、そしてイベント開催など、多岐にわたる取り組みを実施。今後の方針として、動画配信サービスやコワーキングスペースの提供も視野に入れています。コワーキングスペースは、個人事業主や在宅勤務の社員向けの有料シェアオフィスとして展開する計画とのことです。

TSUTAYAがレンタルを終了する理由の1つとして、インターネットの普及による動画配信サービスが大きく影響しています。一昔前は、TSUTAYAなどでDVDやBDをレンタルして自宅で観るのが一般的でしたが、近年ではAmazon Prime VideoやNETFLIX、Huluなどの動画配信サービスでの視聴が主流になりました。

また、無料で視聴できるYouTubeの影響も大きいと考察されています。SHIBUYA TSUTAYAでは、店舗リニューアルについて「新しい店舗として新しく生まれ変わるので、ご期待下さい」という告知がされました。一部店舗でレンタル事業を終了するTSUTAYAの動向に注目が集まります。