「子どもを望まない」未婚女性が過去最高仕事とキャリアへの不安が背景に

ロート製薬が発表した「妊活白書2025」で、18〜29歳の未婚男女のうち「将来、子どもが欲しくない」と答えた人が62.6％に達し、2018年の調査開始以降で過去最高となりました。なかでも未婚女性の「子どもは望まない」割合は64.7％と男性の60.7％を上回り、女性の割合が男性を超えたのは、調査開始以来初めてのことです。

ロート製薬は、全国の18〜49歳3万568人を対象にインターネット調査を実施（2025年12月2〜10日）しました。このうち18〜29歳の子どものいない未婚男女400人に将来の子どもへの希望などを尋ねています。子どもを望む若年未婚男女の第一子希望年齢についても、2018年は約2.5人に1人（39.0%）が30歳になるまでを望んでいましたが、2025年には約4人に1人（25.2%）まで減少しており、出産時期の後ろ倒し傾向も鮮明です。

「妊活白書2025」では、未婚男女が出産や育児に不安を感じる理由として、「経済的な負担」と「仕事のキャリアへの支障」への不安が男性より女性の方が約10ポイント高く、経済面・キャリア面いずれも女性がより強い不安を抱えている実態が浮かびます。

既婚層でも、「キャリアに支障が出る」と答えた人が男性52.0%、女性64.1%。既婚・未婚を問わず、子育てによる働き方への影響を懸念する声は広がっています。既婚男女では「子どもを産み育てていく上で転職や異動も視野に入れている」と答えた人も男性53.3%、女性66.8%と過半数に達しており、働き方の大幅な見直しを覚悟する実態も明らかになりました。

また、妊活と仕事・キャリアについて職場の上司や同僚に相談できている人は男性3.8%、女性4.2%にとどまり、4割以上が誰にも相談していないことも浮き彫りになりました。

経済不安と両立困難が招く「子どもを持たない」という選択

今回の調査結果は、若い世代にとって「子どもを持つこと」が希望というよりリスクとして認識されつつあることを示しました。ロート製薬の過去の白書では、子どもを望まない若年未婚者のうち約4人に1人が「将来考えが変わった時のために妊娠・出産の選択肢は残したい」と回答しており、意識の変化には個人差もあります。

今の社会環境のままでは安心して子育てに踏み切れないという感覚は幅広い世代に共有されており、他の意識調査でも「子どもを持たない理由」として「経済的不安」が一貫して上位に挙がります。ロート製薬の調査は、個人の価値観の変化にとどまらず、保育環境やキャリア形成の在り方など、社会全体の条件整備の見直しが急務であることを改めて示した結果です。