東京報道新聞

タグ：イギリス

• 
  • 2026/10/6
  • コラム, マネー・ライフ
  • 仲田しんじ

  筋トレは好きなのに、ダイエットは恥ずかしい！？肥満に悩む男性の無意識な偏見を解き明かす最新研究

  最新の研究により、男性が減量に挫折しやすい背景には、「我慢＝罰」と感じる反発心理と、根強いジェンダーバイアスが潜んでいることが明らかになりました。バイアスを乗り越え、食生活を根本からアップデートするための科学的な具体策を紐解きます。
• 
  • 2026/10/2
  • ニュース, ビジネス
  • 東京報道新聞編集部

  アストロスケール英国子会社、英国防省から約31億円の防衛案件を受注

  宇宙ごみ（スペースデブリ）の除去事業を展開するアストロスケールホールディングスは、英国連結子会社のAstroscale Ltd（アストロスケール英国）が英国国防省から新規の防衛案件を受注したと発表しました。契約金額は1500万ポンド（税抜き、約31億2000万円）で、契約期間は複数年に及ぶ見通しです。
• 
  • 2026/9/29
  • ニュース, 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  英空軍基地テロ準備事件　5人を条件付き保釈　外国勢力関与も視野

  イギリスの対テロ警察は28日、南部グロスターシャー州のフェアフォード空軍基地近くで、テロ行為の準備などの疑いにより逮捕した男性5人を条件付きで保釈すると発表しました。5人は引き続き捜査の対象です。警察は外国勢力の関与の有無も含め、捜査を進めるとしています。
• 
  • 2026/9/23
  • ニュース, 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  英国が安保理拒否権の自制案に賛同　大量虐殺への対応力強化へ128か国が支持

  国連安全保障理事会の常任理事国が、ジェノサイド（集団殺害）や戦争犯罪など大規模な残虐行為に関する案件では拒否権の行使を控えるよう求める政治宣言に、英国が新たに賛同しました。フランスとメキシコが主導する取り組みで、賛同国は計128か国となり、国連加盟国の3分の2に当たる129か国まであと1か国に迫っています。英国の参加によって、常任理事国5か国のうちフランスと英国がこの方針を支持する形となりました。
• 
  • 2026/9/19
  • ニュース, 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  英チャールズ国王、AI企業首脳と安全性協議　「人間の管理下に置く」課題を提起

  英国のチャールズ国王は9月17日、スコットランドで人工知能（AI）を巡る会合を開き、主要AI企業の首脳らに対し、技術が人間の統制を離れないよう安全対策を急ぐ必要があると訴えました。急速な性能向上が社会にもたらす恩恵に触れる一方、悪用や予期せぬ影響を防ぐため、開発側が責任を持って対応することを求めた形です。
• 
  • 2026/9/18
  • ニュース, 芸能・エンタメ
  • 東京報道新聞編集部

  エド・シーラン米ツアー、マックルモア降板で出演者も相次ぎ離脱　パレスチナ発言めぐり議論拡大

  英国の歌手エド・シーランさんが行う米国ツアーで、前座を務めていた米ラッパーのマックルモアさんが降板したことをきっかけに、ほかの出演予定アーティストも相次いで離脱する事態となりました。マックルモアさんがステージ上でパレスチナへの支持を表明したことをめぐり、表現の自由や観客の安全、イベント主催者の判断をめぐる議論が広がっています。
• 
  • 2026/9/13
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  大阪、2030年に向けた新観光戦略で「世界トップ10」へ 万博レガシーとIRを起爆剤に

  大阪府と大阪市は、2030年までに世界の観光都市ランキングでトップ10入りを果たすという目標を掲げ、新たに「大阪都市魅力創造戦略2030」を策定しました。この戦略は、大阪全体を国際エンターテインメント都市へと進化させることを目指しています。
• 
  • 2026/9/8
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  日米金融政策の思惑で円急伸　一時154円台到達と外貨準備の大幅減少

  9月7日のロンドン外国為替市場において、円相場が急伸し、一時1ドル＝154円近辺まで上昇。この水準は今年2月下旬以来、約半年ぶりの大幅な円高・ドル安水準となります。同日の東京市場では1ドル＝156円20銭台から155円台半ばへと徐々に推移していました。
• 
  • 2026/9/1
  • ニュース, 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  ロシアがウクライナへの長距離ミサイル供与に猛反発　英仏軍事施設への報復攻撃を警告

  ロシアは8月27日、英国がウクライナに対して長距離巡航ミサイルの技術供与を行っていることへの対抗措置として、ウクライナ国内外にある英国の軍事施設や装備品を標的とした攻撃に踏み切る可能性があると警告しました。
• 
  • 2026/8/27
  • ニュース, 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  イラン関与のハッカー集団が英発電所をサイバー攻撃、欧米の重要インフラに対する脅威が深刻化

  イランのハッカー集団が2026年7月、イギリスの発電所にサイバー攻撃を仕掛け、4日間にわたって稼働を完全停止させていたことが明らかになりました。イギリス主要メディアの報道によると、今回の前例のない攻撃はイラン政府と密接な関わりを持つ組織によるものとされています。