AIメモリ特需でサムスン営業最高益「メモリ頼み」体質に警戒も

韓国サムスン電子は、2025年10〜12月期の営業利益が前年同期比3倍の約20兆ウォンと、四半期として過去最高を更新する見通しです。生成AI向けを中心としたメモリ需要の急拡大が追い風となり、2018年のピークを上回る「メモリ・スーパーサイクル」とも言える局面に入っているとみられます。

現在の好調を支えるのは、GPUと組み合わせて使われる高帯域幅メモリ（HBM）やサーバー向けDRAMなど、生成AI用の高性能メモリです。HBMは一般的なDRAMの数倍の価格帯で取引されており、サムスン電子やSKハイニックスが増産に動いた結果、汎用DRAMも含めたメモリ全体の供給が逼迫、契約価格は一部で3倍超まで跳ね上がったとされています。この価格上昇が、サムスンのメモリ事業の収益を一気に押し上げました。

一方、こうした特需は半導体市場全体にも波及しています。2026年の半導体市場では、生成AI向け需要を背景にメモリの「争奪戦」が続き、メモリを手がける企業の業績を押し上げるとの見方が広がります。韓国勢はHBM増産を急ぎ、サムスンも次世代HBM4まで視野に入れた開発競争をアピールしています。

しかし、メモリは典型的な景気循環型の産業であり、価格高騰の後には市況悪化が訪れてきた歴史があります。足元の好況も、AIという新たな需要要因がもたらした「異常値」に近いとの警戒感は根強く、アナリストの間では「メモリ頼みの利益拡大に浮かれず、次の不況局面を見据えた事業ポートフォリオの転換が不可欠だ」との指摘が出ています。

ファウンドリー強化と価格高騰リスク、サムスンの次の一手

サムスン電子はこうした構造的なリスクに対応するため、メモリ以外の分野、とりわけ半導体受託生産（ファウンドリー）やロジック半導体へのテコ入れを進めています。同社は2025年、米テスラ向け次世代AI半導体「AI6」の製造を担う、総額約2.4兆円・8年契約規模の受託生産案件を獲得しました。2ナノ世代プロセスを用いるこの案件は、TSMCに水をあけられてきたサムスンのファウンドリー事業にとって、巻き返しの象徴と位置づけられています。

もっとも、ファウンドリー事業のシェアでは依然TSMCが圧倒的首位であり、サムスンが「メモリ一本足」からどこまで脱却できるかは未知数です。足元ではメモリ高騰がスマートフォンなど完成品のコスト押し上げ要因となるとの懸念も出ており、サムスン自身もメモリ不足が自社製品価格や市場全体に影響し得ると警告しています。AI関連投資の熱が一段落した局面で利益が急減しかねないとの見方もあり、同社にはHBMなど好調分野への選択と集中と同時に、ロジック半導体やファウンドリーの競争力強化を急ぐことが求められている状況です。