東京報道新聞

米紙ニューヨーク・タイムズ電子版が、ペルシャ湾岸のバーレーンからイランに向けて弾道ミサイルが発射された可能性を報じています。米軍とバーレーン軍のどちらが発射したのかは現時点で特定されていないとしています。事実であれば、米軍による対イラン攻撃が始まって以降、ペルシャ湾岸の国からイランへの軍事攻撃が確認されたのは初めてとみられ、中東情勢の新たな緊張要因となる可能性があります。

同紙の分析によると、問題の動画は今月7日にSNS上に投稿されたもので、バーレーン北部の空港や住宅地に近い地点で撮影されたとされています。映像には2発のミサイルが発射され、イラン方面へ飛翔する様子が映っていたとされ、日本の報道の中には、軍事専門家の分析として「少なくとも1発は米国製の発射装置から撃たれたとみられる」と伝えるものもあります。一方で、どの部隊が発射を指揮したのか、またイラン側での着弾状況や被害の有無などは現時点で明らかになっておらず、各国メディアは慎重なトーンで続報を待つ姿勢です。

今回の報道は、湾岸諸国がイランと米国・イスラエルの軍事的対立の最前線に巻き込まれている現状を改めて浮き彫りにしています。バーレーンを含む湾岸諸国には複数の米軍基地が存在し、イランによる報復攻撃の標的となってきました。その一方で、こうした国々がどの程度まで対イラン軍事行動に直接関与しているのかは、地域の安全保障バランスを左右する重要な論点となっています。

報復攻撃激化する中東情勢とバーレーンの位置づけ

バーレーンはペルシャ湾に浮かぶ小国ですが、米海軍第5艦隊の司令部が置かれており、中東地域の海上安全保障の要衝とされています。近時のイラン情勢をめぐっては、米国とイスラエルがイランの軍事拠点などを空爆し、これに対しイランの精鋭部隊「イスラム革命防衛隊」がミサイルや無人機による報復攻撃を実施するなど、軍事的な応酬が続いています。日本の報道によれば、バーレーンでは2月末から3月初めにかけてイラン側の攻撃でミサイルが治安組織庁舎や第5艦隊関連施設に着弾し、煙が上がる様子が目撃されるなど、すでに被害も発生しています。

一連の報復の中で、イランは米軍基地やその支援施設を標的にしており、バーレーンに対する攻撃も、米海軍第5艦隊がイラン包囲網の一角を担っていることへの牽制とみられています。この状況下で、バーレーンからイランに向けたとされるミサイル発射が事実であれば、湾岸諸国側が防御的立場を超えて直接的な対イラン攻撃に踏み出した象徴的なケースとなり得ます。

ただし、誰が発射したのか、米軍とバーレーン軍の関与の度合いが不明な以上、各国政府やメディアは引き続き情報の精査を続けており、今後の公式発表や追加取材によって情勢判断が大きく変わる可能性もあります。中東の緊張がさらに高まれば、ホルムズ海峡をはじめとする海上輸送やエネルギー市場への影響も懸念され、日本としても情勢の推移を注視する必要がある局面です。