肥満症治療薬の普及で航空業界に追い風、乗客の減量が燃費改善に貢献

米国で急速に普及する肥満症治療薬が、航空業界に思わぬ恩恵をもたらす可能性が浮上しています。米金融大手ジェフリーズは2026年1月に発表した分析レポートで、米国の成人が平均で10%減量すれば、航空会社の燃料費が約1.5%削減されるとの試算を示しました。この予測は、注射型に加えて錠剤タイプの肥満症治療薬が市場に登場したことで、米国での利用がさらに拡大し、成人の肥満率が継続的に減少するという前提に基づいています。

ジェフリーズの試算では、ボーイング737MAX8型機を例に、乗客の平均体重が180ポンド(約82キログラム)から162ポンドへと10%減少すると想定しました。荷物などを含めた機体の総重量は約2%減少する計算となり、これが燃料消費の削減に直結します。国際航空運送協会(IATA)によると、航空機燃料の費用は航空会社の運営コストの20~30%を占めており、燃料費は航空会社の業績を大きく左右する最重要コスト項目の一つです。

米格安航空会社(LCC)のサウスウエスト航空は2025年7~9月期の四半期報告書で、航空機燃料の価格が1ガロン(約4リットル)につき1セント(0.01ドル=約1.56円)変動すれば、1四半期の燃料費が数百万ドル単位で増減すると説明しています。このような燃料費の変動が業績に及ぼす影響の大きさを考慮すると、わずかな重量変動でも経営に与える効果は決して小さくありません。

仮に乗客の体重が10%減少すれば、米航空大手のユナイテッド航空、デルタ航空、アメリカン航空、そしてLCCのサウスウエスト航空の1株当たり利益(EPS)が平均で4%向上する可能性があるとジェフリーズは分析しています。

肥満症治療薬の普及で米国の肥満率が3年連続低下

肥満症治療薬の急速な普及により、試算で示された乗客の体重10%減少の実現性も高まっています。米調査会社ギャラップが2025年10月末に発表した最新の調査結果によると、18歳以上の米成人の肥満率は2025年に37.0%となり、2022年にピークを迎えた40%から3年連続で低下しました。この期間で肥満症の米成人が700万人以上減少したと推計されており、米成人の12%がこうした薬を使用したことがあると回答しています。

2026年1月には、デンマークの製薬大手ノボノルディスクが錠剤タイプの肥満症治療薬「ウゴービ」の米国での販売を開始しました。ノボノルディスクは、服用を続ければ体重の17%を減らすことが期待できると説明しています。肥満症治療薬市場でノボノルディスクとシェアを分け合う米製薬大手イーライ・リリーの時価総額は2025年11月に成長期待から一時1兆ドルに到達し、製薬企業として初めて「1兆ドルクラブ」入りを果たしました。イーライ・リリーも2026年中に経口タイプの肥満症治療薬の発売を目指しています。