日本のニュースインフルエンサー上位15人 1位はひろゆき氏

英オックスフォード大学ロイタージャーナリズム研究所は、世界24カ国を対象にニュースに関するインフルエンサーの傾向を調査し、公式サイトで結果を公表しました。この調査により、日本のニュースインフルエンサー上位15人が明らかになっています。

1位はインターネット掲示板「2ちゃんねる」開設者の西村博之氏（ひろゆき）、2位は実業家の堀江貴文氏、3位は嘉悦大学教授の高橋洋一氏という結果となりました。

調査は10月28日に公表された報告書で明らかにされました。調査では、X（旧ツイッター）、YouTube、TikTokなどのソーシャルメディア利用者に、ニュースに関して注目する人物を尋ね、言及数の多い順にランキングしています。ランキング全体を見ると、4位には匿名Xアカウント運営者の滝沢ガレソ氏、5位には元NHKジャーナリストの池上彰氏、6位には日本を代表するYouTuberのヒカキン氏が入りました。

7位以降は、政治団体代表の立花孝志氏、作家で保守党党首の百田尚樹氏、保守系コメンテーターの有本香氏、元大阪府知事の橋下徹氏、れいわ新選組党首の山本太郎氏、暴露系アカウント運営者のZ李氏、元明石市長の泉房穂氏、タレントの渡辺直美氏、経済学者の成田悠輔氏と続きます。

ランキングには、政治関連の発信者が6人含まれており、日本のニュースインフルエンサーの特徴的な傾向を示しています。ロイタージャーナリズム研究所の調査は、ソーシャルメディアにおけるニュースや時事問題の議論に影響を与えるインフルエンサーについて分析したものです。デジタル時代における情報発信の新たな形態を浮き彫りにしています。

ソーシャルメディア時代の情報発信の変化

今回の調査は、伝統的なメディアからソーシャルメディアへとニュース消費が移行している現状を反映しています。ロイタージャーナリズム研究所が毎年公表している「デジタルニュースリポート」によれば、世界的にソーシャルメディアや動画配信プラットフォームが主要なニュース源として台頭しており、特に若年層での利用が顕著です。

米国では、ソーシャルメディアからニュースを得る人の割合が初めてテレビなど従来型メディアを上回りました。48カ国で約10万人を対象に実施されたオンライン調査では、特に18歳から24歳までの44％が主な情報源としてソーシャルメディアや動画配信に依存していることが判明しています。

また、同調査では、米国人の7割強がネット上のニュースの真偽を判断する自身の能力に懸念を持っていることも明らかになりました。

日本においても、個人の発信者やインフルエンサーがニュース発信で大きな影響力を持つ傾向がみられます。ただし、こうしたインフルエンサーは偽情報や誤情報の供給者ともみなされており、情報の真偽を見極める能力の重要性が高まっている状況です。