【2025年版】2024年開始された経鼻弱毒生インフルエンザワクチンの2年目は？

注射が苦手な子どもを持つ方の間で、2024年話題になった鼻から接種するインフルエンザワクチン『フルミスト』を知っていますか？

2024年に日本で初めて承認され、痛くない新しい選択肢として注目されました。
2年目を迎える今年、経鼻インフルエンザワクチンの特徴を改めて振り返り、子どもに合ったワクチンの選び方について、詳しく解説します。

経鼻インフルエンザワクチン「フルミスト」とは？

フルミストは、2024年10月に日本国内で初めて承認された、鼻の中に噴霧して接種するタイプのインフルエンザワクチンです。対象は2歳以上19歳未満の方で、原則1回の接種で完了します。

フルミストは、毒性を弱めたウイルスを体に入れる「生ワクチン」です。ウイルスが実際に侵入する鼻や喉の粘膜に直接働きかけ、自然な感染に近い形で免疫（粘膜免疫）を作るため、感染そのものを防ぐ効果が高いと期待されています。注射による従来の不活化ワクチンとは、免疫の作り方が異なります。

ただし、日本小児科学会は現時点での有効性について「従来の不活化ワクチンと同等」との見解を示しており、どちらが優れているということではありません。

2024年シーズンの接種から

日本で初めてのシーズンを終え、医療現場ではいくつかの課題も見えてきました。

1.接種後のインフルエンザ迅速検査の扱いです。
国内の臨床試験では、接種後にワクチン由来のウイルスが原因で迅速検査が陽性になった例が報告されています。実際に、接種1～2週間後に発熱などの症状が出た場合、それが流行中のインフルエンザなのか、ワクチンによる一時的な反応なのかの区別が難しく、抗インフルエンザ薬を処方すべきか判断に迷うケースがありました。（抗インフルエンザ薬を投与するとフルミストの効果が弱まることは分かっています。）

2.生ワクチンであるため、接種したお子さんの鼻からワクチンウイルスが最長 3～4 週間排出される可能性があります。
これにより、飛沫や接触を介して周囲の人にウイルスがうつる可能性もゼロではなく、ご家族など身近な方への配慮が必要な点も、昨シーズンの経験から改めて確認されました。また、30～40％の人で接種後3～7日までに鼻汁・鼻閉・咽頭痛・咳などの感冒症状が、数％の人で発熱が出る可能性があります。

経鼻インフルエンザワクチンの注意点

フルミストは、生ワクチンのため、以下の方は接種できません。

免疫不全の方
妊娠中の方

また、以下の方は、注意が必要なので、医師に相談してください。

ゼラチンアレルギーの方
重度の卵アレルギーの方
喘息の方
解熱鎮痛薬服用中の方
ご家族に免疫機能が低下している方（高齢者、妊婦、治療中の方など）がいる方

経鼻インフルエンザワクチン日本の現状と海外事情

日本では承認されて2年目の経鼻インフルエンザワクチンも、海外では20年以上の実績があります。そのため、取り巻く状況も日本とは違っています。

1.日本の現状

日本では2024年に承認され、新しい選択肢として加わりました。しかし、国内で行われた2016～2017年に行われた国内第3相臨床試験では、2～18歳における、すべてのインフルエンザ（A型およびB型）に関し、不活化ワクチンの発症予防効果が39％に対し、経鼻生ワクチンでは28.8％であり、特に低年齢層では、従来の接種方法である皮下注射（不活化ワクチン）の方が圧倒的に有効である可能性が示唆されています。

こうした結果から、日本小児科学会はフルミストを「積極的に推奨する」とはせず、「任意接種における選択肢の一つ」という位置づけにしています。

一方で、承認前から個人輸入で接種する医療機関があったほど人気は高く、痛みを嫌がる子どものために「フルミストなら」と希望される根強いファンもいるのがフルミストです。承認されたことで、万が一、重い副反応が出た場合に公的な救済制度の対象となった点は大きなメリットです。

ただし、国内での供給量はまだ限られているため、希望する場合は早めに医療機関へ問い合わせることをおすすめします。

2.海外事情

経鼻弱毒生ワクチンは、2003年に米国で最初に承認されて以来、欧州、カナダ、イスラエル、オーストラリア、香港、マニラなど多くの国で使用されており、20年以上の実績があります。安全上の問題で承認取り消し・製造中止・流通制限になったことはありません。

アメリカでは対象年齢が2歳から49歳と日本より広く、人々の生活に浸透しています。2024年には、条件付きでオンライン薬局から自宅へ配送し、自己投与することも可能になるなど、さらに利用しやすくなる動きがあります。

しかし、その道のりは順調ではありませんでした。過去にA型インフルエンザへの効果が低いとされたシーズンがあり、2016年から2年間、米国では使用中止となった時期があります。製造会社による原因究明と規制当局との継続的な協議により、2018年から接種が再開されました。一度は使用が控えられていましたが、自宅接種の動きなどもあり、今後再び利用者が増えるのではないかと注目されています。