EV（電気自動車） - 東京報道新聞

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過去の記事一覧

タグ：EV（電気自動車）

- 2026/3/14
- ニュース, ビジネス
- 東京報道新聞編集部
ホンダ、最大6900億円赤字見通し　EV戦略見直しで上場来初の最終赤字へ

本田技研工業（ホンダ）は、2026年3月期の連結純損益予想を従来の3000億円の黒字から、最大6900億円の赤字へ下方修正すると発表しました。上場来初の最終赤字となる見通しで、前期の黒字から大きく転落するかたちです。
- 2026/2/7
- ニュース, ビジネス
- 東京報道新聞編集部
トヨタ、ハイブリッド車を2028年に3割増産へ　EV普及失速で環境車戦略に転換の波

トヨタ自動車が、エンジンとモーターを組み合わせたハイブリッド車の大幅な増産計画。2028年のHV世界生産台数を、プラグインハイブリッド車を含めて670万台規模に引き上げる方針で、2026年の計画と比較して約3割の増加となります。
- 2026/1/17
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
トランプEV政策見直しでGM・フォードが4兆円損失、デトロイトショーは大型ガソリン車が主役

トランプ米政権による電気自動車（EV）普及策の見直しを受け、米自動車大手が構造転換を迫られています。ゼネラル・モーターズ（GM）とフォード・モーターはEV関連の減損などに計4兆円を計上する見通しです。
- 2026/1/6
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
BYD、EV販売でテスラ抜き世界首位に 2025年は前年比約28%増

BYDが1日に発表した2025年のEV販売台数は前年比27.9%増の225万6714台で、米テスラの163万6129台を大きく上回りました。世界のEV市場で新たな勢力図が形成されつつあります。
- 2026/1/2
- ビジネス, 独自リサーチ, 編集部企画
- 東京報道新聞編集部
日本自動車産業「100年に一度」の大変革｜EVシフトにどう向き合うか

世界的なEVシフトが叫ばれる中、日本市場では電気自動車の普及が思うように進んでいません。国内乗用車におけるEV販売比率は2023年に1.66％まで上昇したものの、2024年には1.35％へと後退しました。
- 2025/12/22
- 社会・政治
- 東京報道新聞編集部
EU、2035年エンジン車禁止を撤回　HV容認へ大幅な方針転換

欧州連合（EU）の欧州委員会は16日、2035年からガソリンやディーゼルを燃料とするエンジン車の新車販売を原則禁止するとしていた方針を撤回し、条件付きで継続を認める案を公表しました。自動車メーカーに対しては、2035年時点の新車の走行時二酸化炭素（CO2）排出量を2021年比で平均90％削減する新たな目標を課し、この条件を満たせばハイブリッド車（HV）を含むエンジン搭載車の販売を続けられる仕組みに改めるとしています。従来は100％削減、実質EV（電気自動車）以外の販売禁止に相当する厳しい規制だったため、大幅な緩和となります。
- 2025/12/9
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
テスラ、充電網を2027年に1000口へ拡大　販売好調受け地方都市も整備へ

米電気自動車（EV）大手のテスラは、日本国内における急速充電網「スーパーチャージャー」を大幅に拡充する計画を明らかにしました。現在運用している約700口の充電設備を、2027年までに4割増となる1000口以上へ増やす方針です。これまでは需要の多い首都圏を中心に整備を進めてきましたが、今後は地方都市にも設置範囲を広げ、日本市場でのシェア拡大を加速させます。
- 2025/12/3
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
日産2万人削減とトヨタ最高益の裏側 EVシフトが迫る自動車業界の岐路

トヨタ自動車は2025年3月期に営業収益48兆円超という過去最高を記録し、ホンダも最高水準の収益を達成しました。その一方で、日産自動車は6,708億円もの巨額赤字に転落し、7つの工場閉鎖と約2万人の人員削減という厳しいリストラ策を発表する事態に陥っています。
- 2025/10/27
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
シャープ、2027年度にEV市場参入へ家電メーカー初の本格進出で新戦略

シャープは10月24日、2027年度に電気自動車（EV）事業へ本格参入することを発表しました。家電メーカーとしては異例の挑戦で、親会社である台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業と連携してEV開発を進めます。
- 2025/10/24
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
イオンとBYDが販売提携発表車の流通構造に変化の可能性

イオンは2025年内にも中国の電気自動車（EV）大手、比亜迪（BYD）と販売で提携することを明らかにしました。報道によると、両社は販売仲介の事業を手掛け、BYDの実車をイオンの商業施設内に展示して来店客の購入を促す形を採るとされています。国や自治体の購入補助金とイオン独自の割引キャンペーンを併用することで、BYDの小型EV「ドルフィン」など一部モデルが実質200万円前後から購入可能になる見通しです。