東京報道新聞

過去の記事一覧

• 
  • 2023/1/17
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  パスポートの格付けランキングで日本が堂々の1位に 世界最強である理由とは？

  英国のコンサルティング会社であるヘンリー・アンド・パートナーズ社は、ビザの取得なしに渡航できる国の数から、世界各国のパスポートを格付けした「グローバル・パスポート・ランキング」の最新版を発表しました。調査結果によると、日本のパスポートは目的地227のうち193箇所にビザなしで渡航できるとのことで、ランキングでは堂々の第1位を獲得しました。
• 
  • 2023/1/16
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  未確認飛行物体（UFO）の新たな目撃報告が360件を超える 半数以上が未解明

  アメリカの情報機関を統括する国家情報長官室は12日、2021年3月から2022年8月までに軍のパイロットらから、新たに未確認飛行物体（UFO）の目撃報告が366件寄せられていたと発表しました。UFOとして知られるこの現象のうち、半数以上は解明できていないとされます。本記事では、新たに報告されたUFOについて詳しく解説します。
• 
  • 2023/1/15
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  オゾン層が数十年後に完全回復の見通し 南極では2066年、北極では2045年ごろ

  1月9日に発表された国連の報告書によると、オゾン層が今後数十年で完全に回復する見通しが明らかになったとのことです。これまでも国連は4年ごとに発表される報告書で、オゾン層が回復傾向にあることを明かしていましたが、新しい予想では現在の政策が維持されれば、南極では2066年ごろ、北極では2045年ごろ、そのほかの地域では2040年までにオゾン層の回復が見込まれています。
• 
  • 2023/1/14
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  「麻薬王」息子のオビディオ被告が銃撃戦の末に身柄拘束 旅客機が銃弾を受ける

  5日にメキシコで、「麻薬王」と呼ばれたホアキン・グスマン受刑者の息子であるオビディオ・グスマン被告が身柄を拘束されました。その際、麻薬の製造・販売を行う組織側が抵抗し、激しい銃撃戦が発生。地元当局は急襲作戦を決行し、その衝撃による死者数は計30人にまで上ったと明らかにしました。
• 
  • 2023/1/13
  • マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  米当局がエーザイのアルツハイマー病治療薬を迅速承認 欧州医薬品庁にも申請

  米食品医薬品局（FDA）は6日、日本の大手製薬会社のエーザイと米バイオジェンが共同開発したアルツハイマー病治療薬「レカネマブ」を迅速承認したことを発表しました。この迅速承認は条件付きで、データの有効性などを改めて提出する必要があるとされます。さらにエーザイは7日、米国でもフル承認の申請を提出したと発表しました。
• 
  • 2023/1/12
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  実質賃金3.8%低下、8年6ヶ月ぶりの大幅マイナス 物価の値上げが影響か

  厚生労働省が6日に公表した「毎月勤労統計調査 2022年11月分結果速報」によると、実質賃金が前年比3.8%低下し、2014年5月以来8年6ヶ月ぶりの大幅な下落となったことがわかりました。現金給与総額は11ヶ月連続で上昇していますが、物価変動を反映した実質賃金に関しては8ヶ月連続でマイナスでした。
• 
  • 2023/1/11
  • 芸能・エンタメ
  • 東京報道新聞編集部

  堺雅人が田辺エージェンシーから脱退し事務所独立 田邊昭知が真相を語る

  俳優の堺雅人氏（49）が、約28年所属していた芸能事務所「田辺エージェンシー」から独立していたことが5日に判明しました。2022年12月31日付で専属契約が満了となり、円満退社をしたとのこと。しかし、田辺エージェンシー側から何も報告がなかったことで、さまざまな憶測が飛び交っています。
• 
  • 2023/1/10
  • ビジネス
  • 東京報道新聞編集部

  スペースXが新たな資金調達ラウンドで7億5,000万ドルを調達 評価額は1,370億ドル

  イーロン・マスク氏がCEOを務める商用ロケット会社のスペースXが、新たな資金調達ラウンドで7億5,000万ドル（約970億円）を調達したと報じられました。また大手ニュースメディアのCNBCは、同社の評価額が1,370億ドル（約18兆円）に上昇したと発表。CNBCによると今回の調達ラウンドは、ベンチャーキャピタル、アンドリーセン・ホロウィッツが主導する公算が大きいとされています。
• 
  • 2023/1/9
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  日本が国連安全保障理事会の非常任理事国に加入 今月は議長国を務める

  日本は2023年から2年間、国連安全保障理事会の非常任理事国を務めます。日本が選出されるのは国連加盟国で最多の12回目で、今月は議長国となります。ニューヨークの国連本部では3日に、2023年から非常任理事国となる日本、スイス、マルタ、エクアドル、モザンビークの国旗が掲げられました。
• 
  • 2023/1/8
  • マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  お金持ちはみんな知っている！富裕層が実践する資産管理の3つの特徴

  日本は円安や物価の上昇などの影響で、十分な資産を蓄えられていない世帯が増加傾向にあります。しかし、その一方で富裕層と呼ばれる世帯が日本で暮らしているのも事実です。本記事では、富裕層が実践する資産管理の特徴を3つ解説します。