東京報道新聞

過去の記事一覧

• 
  • 2026/1/19
  • 芸能・エンタメ
  • 東京報道新聞編集部

  第49回日本アカデミー賞優秀賞・新人俳優賞が発表　『国宝』など2025年を彩った多彩な力作が集結

  2026年の映画賞シーズンの幕開けを告げる「第49回日本アカデミー賞」の優秀賞および新人俳優賞が19日に発表され、日本映画の多様さと層の厚さを示す顔ぶれが出そろいました。授賞式は3月13日に東京・グランドプリンスホテル新高輪で行われ、ここで各部門の最優秀賞が決定します。
• 
  • 2026/1/19
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  グリーンランドを巡る関税に欧州8カ国結束 共同声明で対抗措置検討

  アメリカのトランプ大統領がデンマーク自治領グリーンランド領有を巡り、欧州8カ国に追加関税を課すとの発表を受けて、対象国は一斉に反発。対象国はデンマーク、ノルウェー、スウェーデン、フランス、ドイツ、イギリス、オランダ、フィンランドです。
• 
  • 2026/1/18
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  世界最強のパスポートランキングで日本が2位　中国・UAEは躍進

  英コンサルティング会社ヘンリー・アンド・パートナーズが1月13日に発表した「2026年ヘンリー・パスポート・インデックス」によると、日本のパスポートはビザなしで188カ国・地域への渡航が可能で、世界2位にランクインしました。
• 
  • 2026/1/18
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  グリーンランド巡り米欧対立 欧州がNATO軍派遣で対抗

  トランプ米大統領がデンマーク自治領グリーンランドの領有に強い意欲を示すなか、欧州諸国は1月15日からグリーンランドに小規模な軍部隊を派遣しました。北大西洋条約機構（NATO）による北極圏での防衛体制強化を目的としており、欧州が連携して防衛能力をアピールし、米国による領有は不要であることを示す狙いがあります。
• 
  • 2026/1/18
  • コラム・インタビュー, マネー・ライフ
  • 秋谷進

  【医師の論文解説】帯状疱疹後神経痛 発症しやすい人の特徴

  「帯状疱疹（たいじょうほうしん）」のピリピリとした痛みを伴う発疹が治った後も痛みが続いてしまう「帯状疱疹後神経痛（PHN）」。​今回は、中国からの最新論文から、帯状疱疹後神経痛になりやすい人の特徴とリスク要因について解説します。
• 
  • 2026/1/18
  • ビジネス
  • 東京報道新聞編集部

  OpenAI、ChatGPTに広告表示を開始へ 月額8ドルの新プラン「Go」が対象

  米オープンAIは16日、対話型AI「ChatGPT」のサービス内で広告の表示を始めると発表しました。無料版の利用者と、新設した月額8ドル（日本では約1500円）の低価格プラン「Go」の利用者を対象に、今後数週間のうちに米国で試験導入します。巨額の開発投資で大幅な赤字となっている同社にとって、収益改善につなげる重要な一手となります。​
• 
  • 2026/1/18
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  熊本市商業施設で中学生暴行、15歳の少年を傷害容疑で逮捕 SNSで動画拡散

  熊本県警は1月16日、熊本市内の商業施設で10代の少年に暴行を加えてけがを負わせたとして、県中央部に住む15歳の男子中学生を傷害容疑で逮捕しました。容疑者は警察の調べに対し「腹が立ったので暴力を振るってけがをさせた」と容疑を認めています。​
• 
  • 2026/1/18
  • コラム・インタビュー, マネー・ライフ
  • 秋山博康

  リーゼント刑事の現場経験から学ぶ「安心して暮らすための防犯対策」

  リーゼント刑事こと秋山です。今回は長年現場で見てきた経験談を交えながら【安心して暮らす為の防犯対策】特に、子どもや女性が安心して暮らす為の防犯対策を中心にお伝えしていきたいと思います。
• 
  • 2026/1/17
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  グリーンランド首相「米国よりデンマーク」　領有要求のトランプ政権をけん制

  グリーンランド自治政府のイェンス＝フレデリック・ニールセン首相が、トランプ米政権によるグリーンランド「取得」構想に対し、改めて明確な拒否姿勢。ニールセン氏は13日、デンマークのメッテ・フレデリクセン首相とともにコペンハーゲンで共同記者会見に臨みました。
• 
  • 2026/1/17
  • ビジネス
  • 東京報道新聞編集部

  トランプEV政策見直しでGM・フォードが4兆円損失、デトロイトショーは大型ガソリン車が主役

  トランプ米政権による電気自動車（EV）普及策の見直しを受け、米自動車大手が構造転換を迫られています。ゼネラル・モーターズ（GM）とフォード・モーターはEV関連の減損などに計4兆円を計上する見通しです。