東京報道新聞

タグ：SNS

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  • 2025/12/13
  • マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  Z世代のSNS利用に変化、InstagramとXが減少傾向 BeReal.が伸長

  サイバーエージェントの次世代生活研究所が2025年10月に実施した「2025年Z世代SNS利用率調査」により、Z世代のSNS利用動向に顕著な変化がみられると明らかになりました。Z世代が最も利用しているSNSは「YouTube」で利用率86.1％となり、2位は「LINE」で85.8％、3位は「Instagram」で71.6％となっています。
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  • 2025/12/9
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  オーストラリアで世界初の16歳未満SNS利用禁止が施行へ 子どもの保護と「つながり」喪失の狭間で

  オーストラリアは12月10日、国家レベルで世界初となる16歳未満の子どものSNS利用を禁止する法律を施行します。この法律は2024年11月に議会で可決され、Instagram、TikTok、X、Facebook、Snapchatなど主要10サービスが禁止対象です。子どもの接続を阻む措置を怠った企業には最大で4950万豪ドル(約50億円)の罰金が科せられます。​
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  • 2025/10/6
  • マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  SNS型投資詐欺被害が急増 1人当たり1000万円超の高額被害が続出

  SNSで知り合った人物から投資話を持ちかけられる詐欺事件が、全国で急増しています。2025年10月3日までに、香川県では70代女性が約1億1500万円、愛知県では60代男性が約1億6700万円をだまし取られました。被害額が1000万円を超える高額被害が相次いでいます。
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  • 2025/9/28
  • コラム, マネー・ライフ
  • 秋谷進

  日本はSNSとこれからどう向き合うべき？オーストラリアの「法令化」から考える日本の実態について

  オーストラリア連邦議会上院が2024年11月28日、16歳未満の子どもに対してSNSの利用を禁止する法案を可決。国レベルで子どものSNS使用を禁じる動きは史上初とされ、今後の展開にも注目が。私たち日本も子どもを守るためにSNSをどう活用・規制すべきなのでしょうか。現在の日本のSNS事情から考えてみましょう。
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  • 2025/9/1
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  京都の10歳男児が動画アプリで約460万円を課金 保護者がTikTokなど2社を提訴

  京都市在住の男児（当時10歳）が動画配信アプリTikTokで高額な課金を行っていた問題で、保護者が運営会社のバイトダンス日本法人とアップルジャパンを相手取り、約280万円の返金を求める訴訟を京都地方裁判所に起こしました。
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  • 2025/7/24
  • ビジネス
  • 東京報道新聞編集部

  「TikTok Shop」が日本上陸 新型ECが消費者行動を変革へ 既に大手企業が参入

  ショート動画で絶大な人気を誇るTikTokが、ついに日本のeコマース市場に本格参入しました。アプリ内での直接購入を可能にする革新的なショッピング機能で、従来のオンライン販売の概念を根本から覆す可能性を秘めています。
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  • 2025/6/20
  • インタビュー, マネー・ライフ, 編集部企画
  • 田村美穂

  埋もれた名著を救い出せ！読書系インフルエンサー・ぶっくまが起こす出版業界イノベーション「本をつなぐプロジェクト」

  SNSからはじまる出版業界イノベーション｜読書系インフルエンサー・ぶっくまさんによる「本をつなぐプロジェクト」とは？どんな取り組みをしているのか、活動内容や立ち上げのきっかけを伺いました。
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  • 2025/6/13
  • コラム, マネー・ライフ
  • 一般社団法人刑事事象解析研究所

  若者を狙う闇バイトの変遷と最新手口──元刑事が語る、だまされないための防衛術

  最近、ごく普通の若者や主婦が引きずり込まれている闇バイトですが、その実態は古くから存在。刑事として15年以上、捜査に携わってきた森雅人氏が、現場で目の当たりにした闇バイトの実態と、その変遷を詳細に紹介。若者や保護者、そして大人たちが知っておくべき“だまされないための防衛術”を具体的に伝えてます。
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  • 2025/6/6
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  選挙偽情報対策で自民党が新方針 SNS事業者に対して自主的な取り組み強化を要請

  デジタル時代の選挙における情報の信頼性確保に向けて、自民党が包括的な対策案を策定しました。2024年11月の兵庫県知事選挙で虚偽情報の拡散が有権者の判断に悪影響を与えたことを受け、SNSプラットフォームに対する規制強化が急務となっています。
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  • 2025/6/4
  • マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  日本発の革新的医療技術が世界で話題に 人工血液開発にSNSユーザーが熱狂

  奈良県立医科大学が2024年7月に発表した万能人工血液の開発が、海外のソーシャルメディア上で予想外の盛り上がりを見せています。きっかけとなったのは、国際ニュースアカウント「@GlobeEyeNews」による投稿でした。