東京報道新聞

タグ：SNS

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  • 2026/1/18
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  熊本市商業施設で中学生暴行、15歳の少年を傷害容疑で逮捕 SNSで動画拡散

  熊本県警は1月16日、熊本市内の商業施設で10代の少年に暴行を加えてけがを負わせたとして、県中央部に住む15歳の男子中学生を傷害容疑で逮捕しました。容疑者は警察の調べに対し「腹が立ったので暴力を振るってけがをさせた」と容疑を認めています。​
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  • 2026/1/3
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  高市早苗首相、就任2カ月で鮮明になった「直接発信型」のリーダー像

  高市早苗首相が就任から2カ月余り。自身のSNSを軸に国民へ直接メッセージを届けるスタイルが、政権の大きな特徴に。一貫した発信が世論の高い支持につながっており、高市政権は「説明する政治」をデジタル時代仕様に進化させているといえます。
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  • 2026/1/2
  • コラム・インタビュー, 芸能・エンタメ
  • 東京報道新聞編集部

  「推し活」がヒットを生む時代！SNSで変わるエンタメとファンの関係

  かつては公式側が情報発信を担い、ファンはそれを受け取る立場でした。しかし、SNSが当たり前になった今、ファン自身がライブの感想や作品の魅力を発信し、その投稿がきっかけで話題に火がつくケースが珍しくなくなっています。
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  • 2025/12/31
  • コラム・インタビュー, 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  SNS時代に揺らぐメディアの信頼｜視聴者が「NO」を突きつけた報道の数々

  テレビや新聞が一方的に情報を届ける時代は、すでに過去のものとなりました。SNSの普及により、報道の内容は瞬時に検証され、問題があれば大きな批判の声が上がります。
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  • 2025/12/27
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  トランプ大統領、ニューヨーク・タイムズを「国民の敵」と強く批判 「国家安全保障の脅威」と投稿

  アメリカのドナルド・トランプ大統領は23日未明、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」に「落ち目のニューヨーク・タイムズ、そのうそと意図的な虚偽報道は我が国の国家安全保障にとって深刻な脅威だ」と投稿しました。
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  • 2025/12/21
  • 芸能・エンタメ
  • 田村美穂

  みんなの投稿で決まるブックアワード！「SNS推し本大賞　2025」授賞式レポート

  読者の「推し」からベストセラーを創出する「第1回SNS推し本大賞」授賞式の模様をレポート。本の街・神保町で開催され、配信視聴者も参加した熱気あふれる式の様子とともに、受賞7作品と読者から寄せられた熱い「推しコメント」の内容を紹介します。
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  • 2025/12/21
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  フィンランド「つり目」ポーズ巡り首相が謝罪　与党議員に厳重注意処分も

  北欧フィンランドで、ミスコンテスト優勝者の女性が指で目尻を引き上げる「つり目」ポーズの写真を交流サイト（SNS）に投稿し、アジア人を揶揄する人種差別的表現だとして炎上した問題が、政界を巻き込む事態に発展しています。
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  • 2025/12/15
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  米政府、ビザなし渡航でのSNS履歴提出義務化案を公表 日本人観光客も対象に

  米国政府は12月10日、ビザ（査証）なしで観光に訪れる外国人に対し、最大5年分のSNS利用情報の提出を義務付ける規制案を公表しました。日本や欧州諸国を含む約40カ国が対象となっており、トランプ政権が重視する外国人の審査や国境警備の強化の動きが一段と強まっています。この新たな規制により、観光客や短期出張者の入国に影響が及ぶ可能性が出てきました。
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  • 2025/12/13
  • マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  Z世代のSNS利用に変化、InstagramとXが減少傾向 BeReal.が伸長

  サイバーエージェントの次世代生活研究所が2025年10月に実施した「2025年Z世代SNS利用率調査」により、Z世代のSNS利用動向に顕著な変化がみられると明らかになりました。Z世代が最も利用しているSNSは「YouTube」で利用率86.1％となり、2位は「LINE」で85.8％、3位は「Instagram」で71.6％となっています。
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  • 2025/12/9
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  オーストラリアで世界初の16歳未満SNS利用禁止が施行へ 子どもの保護と「つながり」喪失の狭間で

  オーストラリアは12月10日、国家レベルで世界初となる16歳未満の子どものSNS利用を禁止する法律を施行します。この法律は2024年11月に議会で可決され、Instagram、TikTok、X、Facebook、Snapchatなど主要10サービスが禁止対象です。子どもの接続を阻む措置を怠った企業には最大で4950万豪ドル(約50億円)の罰金が科せられます。​