タグ:SNS
-
SNS全盛の時代を迎えるなか、今日の我々は人とつながり過ぎているのではないのだろうか。新たな研究ではSNSで人脈作りのパフォーマンスが向上するにつれて、実際のコンテンツへの関与や学習行為が急激に減少することが報告されている。
-
2025年4月に施行された情報流通プラットフォーム対処法に基づき、X(旧ツイッター)やメタ、TikTokなどSNS運営各社が2025年度の投稿削除対応状況を相次いで公表。対応率はいずれも5割未満で、法律の実効性をめぐる議論が高まっています。
-
かつて不適切な動画をSNSに投稿して自分自身や家族、そのバイト先企業を破壊する愚行は「バイトテロ」と呼ばれました。ところが2026年4月、ネット二ュースを騒がせたのは現場業務アルバイトではなく、大手企業の正社員による機密情報投稿だったのです。
-
西日本シティ銀行の行員が勤務する下関支店の執務室内部をSNSに投稿し、その映像がX(旧Twitter)上で広く拡散された問題で、同行は事実関係を認めて謝罪。高い秘匿性が求められる金融機関の情報管理体制に厳しい目が向けられています。
-
欧州連合(EU)の執行機関である欧州委員会は4月29日、米IT大手メタが運営するSNS「インスタグラム」と「フェイスブック」が、子どもの保護規定に関してデジタルサービス法(DSA)に違反しているとの暫定的な見解を発表しました。
-
総務省が、未成年のSNS依存や有害コンテンツから子どもを守るため、22日の有識者会議で、SNSの利用開始段階から年齢に応じた制限やフィルタリング機能を組み込むよう事業者に求める案を提示。関連法の改正も視野に、今夏までに結論を出す方針です。
-
SNSでの情報過多は、脳の疲れや気分の落ち込みを招きます。最新の研究では、たった1週間のSNSデトックスで、若者のメンタルが改善することが判明しました。医師が論文をもとに、健康的なスマホとの距離感を解説します。
-
アメリカのドナルド・トランプ大統領とイラン政府は、日本時間4月8日、2週間の即時停戦に合意したことを発表。仲介役を務めるパキスタンのシャバズ・シャリフ首相がSNSを通じて明らかにしました。
-
ウクライナのゼレンスキー大統領は、2024年3月の1ヶ月間におけるロシア軍の死傷者数が3万5000人を超え、2022年2月の全面侵攻開始以来、月間ベースで過去最多水準に達したことを明らかに。大統領自身がSNSを通じて公表しました。
-
アメリカのトランプ大統領は自身のSNSに、イラン最大規模とされる橋を攻撃したとする映像を投稿。戦闘終結をめぐる協議について、手遅れになる前に合意を結ぶべきと警告。軍事圧力を背景に、停戦交渉加速の姿勢を示しました。
最近のおすすめ記事
-
三菱UFJ銀行が、残高がなく放置されている投資信託口座、「カラ口座」を整理へ。「投資信託総合取引規定…
-
広島発羽田行きの日本航空便に乗務予定だったチーフ客室乗務員(50代女性)が規定に反して前日に飲酒し、…
-
内閣府が6月8日に発表した2026年1-3月期の実質国内総生産(GDP)改定値は、前期比年率1.8%…
過去よく見られている記事
-
2026-4-11
更生保護法人「がじゅまる沖縄」は、法務大臣の認可を受けた更生保護施設の少年院や刑務所を出ても、身寄り…
-
2025-10-14
刑務所の中で、受刑者と対話を重ねながら更生の道を支える役割を担う処遇カウンセラー。社会復帰を目指す人…
-
2024-12-3
名古屋矯正管区及び名古屋刑務所の主催による「東海北陸・みよし矯正展」。地域住民に矯正行政の取り組みを…
アーカイブ