東京報道新聞

人工知能（AI）が新たな成果をあげました。AIの解析により、南米ペルーの世界遺産、ナスカの地上絵のなかから新たに4つの図像が発見されたのです。これは山形大学による驚異的な研究成果で、地上絵の候補を従来の21倍のスピードで特定できることが証明されました。

大手回転寿司チェーンのスシローが、醤油差しを舐めるなどの迷惑行為をした少年に対して、約6,700万円の損害賠償を求めて大阪地裁に提訴していたことが判明しました。提訴したのは運営会社「あきんどスシロー」で、3月22日付けとのことです。

全仏オープンテニス大会において、日本の加藤未唯選手とドイツのティム・プッツ選手が混合ダブルスで頂点に立ちました。決勝で、ビアンカ・アンドレースク選手（カナダ）とマイケル・ビーナス選手（ニュージーランド）との激戦を制し、4大大会での初優勝を手中に収めました。

エーザイとバイオジェンの共同開発によるアルツハイマー病治療薬「レカネマブ」について、米食品医薬品局（FDA）から有望な見通しが示されました。FDAのスタッフは6月7日、レカネマブが患者に有意義な利益をもたらすことが後期臨床試験のデータで示されており、さらには薬の安全性に関する懸念が完全承認の取得を妨げる可能性は低い、との見解を示しました。

米国のある人物が実名で「地球外生命体はいる」と断定しました。情報機関の1つである国家偵察局（NRO）などで、未確認空中現象（UAP）の分析に関わった人物が6日までに、「政府機関がUAPに関する情報を違法に隠蔽している」などの情報を実名で告発しました。

厚生労働省は6日、「毎月勤労統計調査　令和5年4月分結果速報」を発表しました。これによると、物価の変動を反映させた1人あたりの「実質賃金」が、13ヶ月連続で減少していることがわかりました。実質賃金は前年同月比で3.0％減っています。

政府の個人情報保護委員会は2日、米新興企業のOpenAIに対して行政指導をしたと発表しました。行政指導の理由は、個人の病歴などのプライバシーを侵害する恐れがあるためで、個人情報保護法に基づき、1日付で注意喚起をしたとのことです。ただ、現時点では具体的な被害情報や同法違反は確認されておらず、今後の行動を踏まえての注意喚起とされます。

6月1日、西日本から東日本の各地で記録的な大雨が発生しました。台風から湿った空気が流れ込み、前線が活発化して愛知県や静岡県では線状降水帯が発生。3日の午前中にかけては関東甲信でも雨が強くなり、東京や箱根などで6月の観測史上1位の大雨となりました。各地を襲った大雨の影響で、首都圏外郭放水路がいま注目を浴びています。

松野博一官房長官は2日、午後の会見で2022年の日本の出生率が初めて80万人を割り込んだことに対し、少子化の進行は危機的な状況であり、「静かな有事」と認識すべきと述べました。また、その上で今後3年間を子ども子育て支援の加速に取り組む「集中取り組み期間」としているとコメントしました。

オンライン診療でピルを処方するサービスの「ハーデイズ」は、テレビ電話での対面診療を取り入れています。医師が相談者の表情を見ながら、問診の内容も考慮して適切な処方ができるよう、安全性を重視しているとのことです。「ハーデイズ」を手掛けるウィルミナ社の幸村潮菜社長は、「診療する医師は全員女性。相談のしやすさにも配慮した」と語っています。