東京報道新聞

米国のある人物が実名で「地球外生命体はいる」と断定しました。地球外生命体や未確認飛行物体（UFO）を巡る論争に、一石を投じる形となりました。

情報機関の1つである国家偵察局（NRO）などで、未確認空中現象（UAP）の分析に関わった人物が6日までに、「政府機関がUAPに関する情報を違法に隠蔽している」などの情報を実名で告発。告発した人物は空軍の退役軍人で、2021年までNROのUAPタスクフォースに所属していたデビッド・グラシ氏です。

海外のニュースメディアによるインタビューにて、米政府、その加盟国、防衛請負業者が数十年前から現在に至るまで、現地で墜落・着陸した乗り物やその破片を回収し、その特徴から「非人類由来」だと断定していると公表しました。

またデビッド・グラシ氏は、回収物から機械の技術情報や動作を解析するリバース・エンジニアリングも実施され、同等に近い敵対国も競合してUAPから技術取得を行っていると説明しています。同氏によると宇宙船らしき物体からは、パイロットの遺体なども発見されているとのことです。

しかし、デビッド・グラシ氏は物体の写真を見たことがないようです。情報は主にほかの情報機関職員から伝えられたもので、国家安全保障上の理由から証拠を明らかにすることはできないとのこと。

ネット上では、「いわゆる宇宙人が存在するか否か？と言われれば存在するでしょ」「たぶんUFOはあるだろうし、宇宙人もいると思います」「地球に人類がいるのだから他の惑星にも人のような宇宙人がいても何も不思議ではない」などの意見があがっています。

2023年4月に米国でUFOの目撃情報が650件以上

2023年4月19日、米国議会でUFOに関する公聴会が実施され、UFOの目撃情報が650件以上あったことが判明しました。会場には一般人も多く集まり、「半数が異常な動きを示した」として分析を進めています。

しかし、全領域異常対策室のトップを務めるショーン・カークパトリック氏は、追跡調査を進めていると語った上で「宇宙人の活動を裏付ける証拠はいまのところ見つかっていない」と強調しました。

またショーン・カークパトリック氏は、報告された飛行物体の約52％が円形あるいは球体の形をしていたと指摘しています。目撃情報は、米国の西海岸、東海岸、中東、南シナ海に集中しているとのことです。現時点ではUFOである根拠は薄く、地球上のものである可能性も浮上しています。