東京報道新聞

タグ：日本

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  • 2026/1/19
  • 芸能・エンタメ
  • 東京報道新聞編集部

  第49回日本アカデミー賞優秀賞・新人俳優賞が発表　『国宝』など2025年を彩った多彩な力作が集結

  2026年の映画賞シーズンの幕開けを告げる「第49回日本アカデミー賞」の優秀賞および新人俳優賞が19日に発表され、日本映画の多様さと層の厚さを示す顔ぶれが出そろいました。授賞式は3月13日に東京・グランドプリンスホテル新高輪で行われ、ここで各部門の最優秀賞が決定します。
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  • 2026/1/18
  • ニュース, マネー・ライフ
  • 東京報道新聞編集部

  世界最強のパスポートランキングで日本が2位　中国・UAEは躍進

  英コンサルティング会社ヘンリー・アンド・パートナーズが1月13日に発表した「2026年ヘンリー・パスポート・インデックス」によると、日本のパスポートはビザなしで188カ国・地域への渡航が可能で、世界2位にランクインしました。
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  • 2026/1/18
  • コラム・インタビュー, マネー・ライフ
  • 秋山博康

  リーゼント刑事の現場経験から学ぶ「安心して暮らすための防犯対策」

  リーゼント刑事こと秋山です。今回は長年現場で見てきた経験談を交えながら【安心して暮らす為の防犯対策】特に、子どもや女性が安心して暮らす為の防犯対策を中心にお伝えしていきたいと思います。
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  • 2026/1/17
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  「令和おじさん」菅元首相が政界引退表明 77歳、「喜寿で後進に道を譲る」

  自民党の菅義偉元首相（77歳）は17日、横浜市内で次期衆院選に立候補しないことを正式に発表しました。菅氏は長年の政治活動に区切りをつけることになります。
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  • 2026/1/17
  • ビジネス
  • 東京報道新聞編集部

  TBSホールディングス、米レジェンダリー社へ240億円出資で日本発コンテンツの世界展開を加速

  TBSホールディングスは1月16日、ハリウッドの大手映画製作会社「レジェンダリー・エンターテインメント」と戦略的パートナーシップを締結したと発表。TBSホールディングスは完全子会社「THE SEVEN US」を通じて、レジェンダリー社が実施する第三者割当増資を1億5000万ドル(約240億円)の規模で引き受けます。​
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  • 2026/1/17
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  プルデンシャル生命で大規模金銭不正、社員ら100人が顧客から31億円詐取

  外資系生命保険大手のプルデンシャル生命保険は1月16日、社員や元社員約100人が顧客約500人から金銭をだまし取るなどの不適切な行為を行っていたと発表。不正に受け取った総額は約31億4000万円に上り、1991年から2025年にかけて約35年間にわたる組織的な問題が明らかに。
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  • 2026/1/16
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  立憲民主党と公明党が新党「中道改革連合」を結成、次期衆院選で高市政権に対抗

  立憲民主党の野田佳彦代表と公明党の斉藤鉄夫代表は1月15日、国会内で党首会談を行い、次期衆院選に向けて新党を結成することで合意しました。16日には新党名を「中道改革連合」（略称「中道」）と正式発表し、高市早苗政権への対抗軸を明確にする構えです。
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  • 2026/1/16
  • コラム・インタビュー, 社会・政治
  • 岩田いく実

  初犯で手を染めれば即実刑となるケースも…元検事が語る闇バイトの冷徹な現実

  一度足を踏み入れると、匿名・流動型犯罪グループ（以下、トクリュウ）に把握され、抜け出すのが難しいと言われている「闇バイト」。本記事では元検事として数々の重大事件を手掛けてきた亀井正貴弁護士に、捜査の最前線の実態と若者への警鐘について話をお聞きしました。
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  • 2026/1/14
  • コラム・インタビュー
  • 秋山博康

  リーゼント刑事を突き動かす未解決事件への執念。26年目の逮捕劇と今でも追う逃亡犯

  忘れられない出来事があった2025年。1999年11月の「名古屋市西区主婦殺害事件」で安福久美子容疑者が逮捕され解決や、現在も未解決となっている、2001年の「徳島・淡路父子放火殺人事件」や「大分別府ひき逃げ殺人事件」の八田與一容疑者についても書きました。
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  • 2026/1/13
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  私立高校無償化で公立が岐路に　統廃合への懸念と改革支援の行方

  私立高校の授業料が2026年4月から実質無償化されることで、公立と私立の授業料格差が大幅に縮小し、高校教育の選択肢が大きく変わろうとしています。公立高校側では危機感が強まっており、少子化が加速するなか、統廃合が一段と進む可能性も指摘されています。各自治体は公立高校の特色づくりと魅力向上という課題に直面している状況です。