日本 - 東京報道新聞 - Page 54東京報道新聞

Home
過去の記事一覧

タグ：日本

- 2024/4/9
- 社会・政治
- 東京報道新聞編集部
中卒者の死亡率が大卒者の約1.4倍国立がん研究センターが研究結果を発表

国立がん研究センターが28日、教育と健康の関連性に関する驚きの研究結果を発表しました。この研究では、就学期間が短い人ほど死亡率が高いという事実が明らかになりました。具体的には、中卒者の死亡率が大卒者の約1.4倍に上るという結果が出たのです。
- 2024/4/8
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
Samsung、「Galaxy S24シリーズ」の発売を決定 4月11日（木）より国内で発売開始

Samsung（サムスン）電子ジャパン株式会社は3日、ハイブリッド型のAI技術を搭載した最新フラッグシップモデル「Galaxy S24」「Galaxy S24 Ultra」のSIMフリーモデルの発売を決定したことを報告しました。今回のキャリアモデルと同日での発売は、国内初の試みとなります。
- 2024/4/7
- コラム・インタビュー, 社会・政治
- 秋谷進
医師の行政処分 34年間で800人は基準が甘い？

医師は人々を病気の脅威から守り、人の命を助ける大切な職業の一つですが、医師の行政処分は34年間で800人。基準が甘いと言われています。実際、医師の行政処分の基準は本当に「甘い」のでしょうか？今回は、具体的な金額や数字を用いて、医師の行政処分の実態について詳しく解説します。（ライター：秋谷進）
- 2024/4/3
- 社会・政治
- 東京報道新聞編集部
職業差別発言の川勝平太知事が辞意を表明「職業差別は皆無です、ありません」

静岡県の川勝平太知事は4月2日、自身の辞意を表明しました。午後6時から始まった会見で「職業差別は皆無です、ありません。職業に貴賤はないのが基本的な考え方です」と述べ、自らの発言が問題視されている現状に驚きを表しています。
- 2024/4/2
- 社会・政治
- 東京報道新聞編集部
「頂き女子りりちゃん」に懲役13年を求刑検察側は「卑劣な犯行」と指摘

渡邊真衣被告、通称「頂き女子りりちゃん」の裁判が3月15日に開かれ、検察は被告に対し懲役13年と罰金1,200万円を求刑しました。検察側は「真剣な交際を求める独身男性の心情につけこみ、繰り返し金銭を拠出させた卑劣な犯行」と指摘しています。
- 2024/3/31
- コラム・インタビュー, マネー・ライフ
- 秋谷進
日本の「医療被ばく」の恐怖レントゲンやCT検査の数は世界でダントツ

レントゲンやCT検査、透視検査など放射線を用いた検査は、病気の診断や治療に効果的ですが、過剰な被ばくは健康リスクを増加させる可能性があります。日本の医療被ばくの割合は、世界の平均的な医療被ばくの値の約6倍、先進諸国でも2倍以上と高いとも。今回は、日本での医療被ばくの現状とその裏側について解説します。（ライター：秋谷進）
- 2024/3/30
- 社会・政治
- 東京報道新聞編集部
JR東海のリニア中央新幹線、2027年開業を断念「実現できる状況にはない」と明言

JR東海は「リニア中央新幹線」の2027年の開業目標を公式に断念しました。会社では静岡の工事に約10年かかるとしており、仮にすぐに着工できた場合でも開業は2034年以降になる見込みです。
- 2024/3/29
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
NTTが独自開発の生成AI「tsuzumi」を提供開始「ChatGPT」に匹敵する日本語能力

NTTグループは25日、企業や自治体を対象とした、日本語に特化した独自開発の生成AIを用いた新たなサービスの提供を開始しました。このサービスは議事録の自動作成やバーチャル接客など、多岐にわたる分野での活用が期待されており、2027年には年間売上高1,000億円を目指しています。
- 2024/3/29
- コラム・インタビュー
- 東京報道新聞編集部
メディアが市民にくだす判決に異議あり！呼び捨ての実名報道に抗った男性の壮絶な戦い

現在メディアでは、事件に関して疑いのある人の実名報道では「容疑者」を呼称でつけていますが、1989年までは多くが呼び捨てでの実名報道でした。その呼び捨て報道に対して、訴訟を起こした品野隆史氏。1984年1月9日に三重県鳥羽市で発生したゴミ収集車の死亡事故をきっかけに、「呼び捨て報道訴訟」を起こした経緯や、報道の在り方などについて、品野氏に詳しくお話を伺いました。
- 2024/3/28
- 社会・政治
- 東京報道新聞編集部
小林製薬の「紅麹コレステヘルプ」で健康被害大阪市が行政処分 4人の死亡者

大阪市は27日、小林製薬に対して健康被害の報告を受けた「紅麹コレステヘルプ」など3種類のサプリメント製品の回収を命じる行政処分を行いました。この処分は、厚生労働省が前日の26日に食品衛生法に基づく健康被害の恐れがあるとの判断を下したことに基づくものです。