タグ:テレビ
-
総務省が、テレビ局を対象とする「マスメディア集中排除原則」を見直し、同一地域で競合する2局の経営統合を認める方向で検討。経営基盤の脆弱な地方局を中心に効率化を後押し。「1局2波」の仕組みも導入し、番組内容の多様性を確保する狙いです。
-
ソニーグループが、テレビを中心とするホームエンタテインメント事業を分離し、中国テレビ大手TCLグループが51%を出資する合弁会社に承継すると発表しました。3月末までに最終契約を結び、2027年4月の事業開始を目指しています。
-
TBS系の長寿情報番組「アッコにおまかせ!」が、2026年3月29日をもって放送終了となることを、番組MCの和田アキ子が11月2日の生放送で発表しました。1985年10月に放送開始した同番組は、40年以上にわたって日本の情報番組史に重要な役割を果たしてきました。
-
テレビ朝日系の特撮番組「スーパー戦隊シリーズ」が、現在放送中の「ナンバーワン戦隊ゴジュウジャー」で終了することが10月30日、関係者への取材でわかりました。1975年に始まった第1作「秘密戦隊ゴレンジャー」から世代を超えて愛されてきた人気シリーズが、半世紀の歴史に幕を下ろします。
-
BS朝日は10月24日、ジャーナリスト田原総一朗氏(91)が司会を務める討論番組『激論!クロスファイア』の終了を発表しました。同局は「田原氏の発言は政治討論番組としてのモラルを逸脱している」と判断し、わずか1週間足らずでの異例の打ち切りとなりました。
-
地上波テレビCMの運用に革新をもたらす2つの新サービスが登場しました。サイバーエージェントの「ミエルTV」と、日本テレビの「スグリー」です。(ライター:東京報道新聞)
-
「テレビを見すぎると目が悪くなる?」現在、テレビやスマートフォン、タブレットなどに囲まれた生活を送る子どもたちの視力低下が、深刻な問題に。特に、学童期(およそ6歳~12歳)は視力の発達が重要な時期で、適切な目のケアが必要です。今回は、最新の研究をもとに、子どもの視力がどのように悪化しているのか、テレビ視聴と視力の関係、そして、親ができる視力保護の方法について考えていきましょう。(ライター:秋谷進)
最近のおすすめ記事
-
アメリカのヒラリー・クリントン元国務長官が、少女らの性的人身売買などの罪で起訴され収監中に自殺した米…
-
東京商工リサーチの調査で、ポスターやチラシなど印刷物を手掛ける「広告制作業」の倒産が急増。2025年…
-
人気HIPHOP/R&Bグループ「XG」のプロデューサー・SIMON(酒井じゅんほ)容疑者が、コカイ…
過去よく見られている記事
-
2026-2-6
トランプ米政権は2月4日、レアアース(希土類)をはじめとする重要鉱物のサプライチェーン強化を目的とし…
-
2024-8-19
2024年8月19日13時30分から、大阪王将仙台中田店(現在は閉店)で「ナメクジが大量発生している…
-
2025-5-19
三菱UFJ銀行の貸金庫から金塊や現金を盗んだとして窃盗の罪に問われている元行員・山崎(旧姓:今村)由…
アーカイブ