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タグ：メディア

- 2025/12/31
- コラム・インタビュー, 社会・政治
- 東京報道新聞編集部
SNS時代に揺らぐメディアの信頼｜視聴者が「NO」を突きつけた報道の数々

テレビや新聞が一方的に情報を届ける時代は、すでに過去のものとなりました。SNSの普及により、報道の内容は瞬時に検証され、問題があれば大きな批判の声が上がります。
- 2025/12/27
- 社会・政治
- 東京報道新聞編集部
トランプ大統領、ニューヨーク・タイムズを「国民の敵」と強く批判「国家安全保障の脅威」と投稿

アメリカのドナルド・トランプ大統領は23日未明、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」に「落ち目のニューヨーク・タイムズ、そのうそと意図的な虚偽報道は我が国の国家安全保障にとって深刻な脅威だ」と投稿しました。
- 2025/12/3
- 社会・政治
- 東京報道新聞編集部
トランプ政権がホワイトハウス公式サイトにメディア批判ページを開設、報道機関や記者を名指しで非難

アメリカのトランプ政権は2025年11月28日、ホワイトハウスの公式ウェブサイト内に、政権に批判的な報道を行った報道機関や記者を名指しで非難する異例のウェブページを開設しました。このサイトは「誤解を招く偏向報道」と題され、アメリカやイギリスなど約20の報道機関と50人以上の記者が対象となっています。
- 2025/10/23
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
ワーナー・ブラザース・ディスカバリー、全社売却を検討　メディア業界再編の波

米メディア大手ワーナー・ブラザース・ディスカバリー（WBD）は21日、全社の売却を含む戦略的選択肢を検討すると発表しました。同社はこれまで事業を2社に分割して再建を進める方針を示していましたが、複数の企業から買収提案を受けたことを受け、方針を柔軟化する形です。
- 2025/7/19
- コラム・インタビュー, 社会・政治
- 杉山大介
“ネット私刑”はどこまで許されるのか？言論の自由市場の1担い手としての考察

ネット私刑は本当に悪いのか？キャンセルカルチャーとは、問題を起こした人について、社会が批判を加え、仕事の機会が失われる状態を批判的な文脈で示す言葉。法律によらずに一定の応報まで生じているからこそ、自由の領域が守られているという伝統的な表現の自由を含めた個々人の自由についての考え方について解説します。
- 2025/4/16
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
YouTubeがメディア界の新たな覇者へディズニー超えの転換点が目前に

グローバルエンターテインメント市場で歴史的な転換点が迫っています。金融調査会社MoffettNathansonの最新分析によれば、YouTubeが2025年末までに「収益ベース」でディズニーを抜き、世界最大のメディア企業となる見通しです。
- 2025/3/10
- ビジネス
- 東京報道新聞編集部
SBI北尾会長、メディア業界進出を宣言「インフルエンサー集結」で新たな生態系構築へ

SBIホールディングスが金融の枠を超え、メディア領域への本格参入を視野に入れています。北尾吉孝会長兼社長は7日、日本経済新聞社と金融庁共催のフィンテックイベント「FIN/SUM 2025」において、大胆なビジョンを発表しました。（ライター：東京報道新聞編集部）
- 2024/3/29
- コラム・インタビュー
- 東京報道新聞編集部
メディアが市民にくだす判決に異議あり！呼び捨ての実名報道に抗った男性の壮絶な戦い

現在メディアでは、事件に関して疑いのある人の実名報道では「容疑者」を呼称でつけていますが、1989年までは多くが呼び捨てでの実名報道でした。その呼び捨て報道に対して、訴訟を起こした品野隆史氏。1984年1月9日に三重県鳥羽市で発生したゴミ収集車の死亡事故をきっかけに、「呼び捨て報道訴訟」を起こした経緯や、報道の在り方などについて、品野氏に詳しくお話を伺いました。
- 2024/1/17
- コラム・インタビュー, マネー・ライフ
- 秋谷進
メディアの暴力・残虐表現は子どもにどのような影響を与えるのか？

みなさんも十分知っていることでしょう。テレビや映画・インターネットでは、しばしば過剰とも言える暴力表現や残虐的な表現をすることを。では、子どもがメディアの暴力・残虐表現に日常的に晒されたら、どのような影響が出てくるのでしょうか？また、こうしたメディアの過剰表現から、子どもたちの身を守るためにはどのようにすればよいのか、一緒に考えていきましょう。（ライター：秋谷進）