OpenAI、本人そっくりな音声を作り出す「Voice Engine」を発表 悪用リスクを懸念

OpenAIは現地時間3月29日、人の声を再現できる画期的な生成AIモデル「Voice Engine」を発表しました。このモデルは、単にテキストから音声を生成するだけでなく、15秒の音声サンプルを用いることで、話者の声質や感情を捉えた自然な音声を作り出す能力を持っています。また、母国語以外の言語での発話も可能です。

この技術はすでに、OpenAIの「Text-to-Speech API」や「ChatGPT」アプリの音声チャット機能、テキスト読み上げ機能「Read Aloud」などで利用されています。特に注目すべきは、非営利の医療研究機関で行われたテストで、発話に困難を抱える人々の声を復元することに成功した事例です。これにより、病気や事故で声を失った人々にとって、新たな希望が見えてきました。

しかし、OpenAIはこの技術が悪用されるリスクも認識しており、広範囲にリリースする前に慎重なテストを実施しています。OpenAIは、音声合成技術の悪用について「重大なリスクがあり、特に選挙の年には最優先事項であることを認識している。われわれは、政府やメディアなど米国および国際的なパートナーと連携してフィードバックを取り入れている」とコメントしました。

今後の展開として、音声認証システムの廃止や、個人の声を保護するためのポリシー確立、AI技術の理解促進などが必要とされています。OpenAIはこの技術を広く利用可能にするために、社会全体での理解と協力を求めています。

ネット上では、「すぐに悪用されそうで怖い」「声を失った人の声を復活させるのに使うのはとても良いことだと思う」「人間は自分で自分の首を絞め始めている」などの意見が寄せられています。

「Voice Engine」の技術は一部企業のみアクセス可能

OpenAIは、2022年後半から音声AIモデル「Voice Engine」の開発を進めており、この先進的な技術はすでにChatGPTの機能向上に役立てられています。海外メディアのTechCrunchとのインタビューにて、OpenAIの製品チームメンバーJeff Harris氏は「ライセンスされたデータと、公開されているデータの組み合わせでトレーニングしている」と、「Voice Engine」の技術について明らかにしました。

この技術へのアクセスは、教育テクノロジー企業やヘルスケアソフトウェアメーカーなど、一部の企業に限定されています。OpenAIは合成音声の悪用リスクを鑑み、「Voice Engineにアクセスできるのは約10人の開発者のみ」と述べています。

この技術に関連するものとして、2024年1月にAIで作成された偽のジョー・バイデン大統領の音声を使用したスパム電話が有権者にかけられた事件がありました。これを受け、米国政府はAI音声技術の非倫理的な使用に対処するための取り組みを強化しています。

関連記事

コメントは利用できません。

最近のおすすめ記事

  1. 19日にイランでヘリコプターが墜落し、ライシ大統領やアブドラヒアン外相ら搭乗者全員が死亡しました。こ…
  2. 2022年7月、宮城県仙台市の飲食チェーン「大阪王将仙台中田店」で勤務していた元従業員が「ナメクジが…
  3. 13日午前、東京都千代田区にあるつばさの党本部が、警視庁の捜査員によって家宅捜索されました。これは、…

おすすめ記事

  1. 2024-4-29

    『新潟市水族館 マリンピア日本海』の裏側に密着!災害時における安全管理の取り組みとは?

    令和6年の能登半島地震により、石川県の施設は甚大な被害を受けた。その復興の道のりのなかで、『のとじ…
  2. 「発達障害の子どもたち 私立の小・中学校は適応できるのか?」ライター:秋谷進(東京西徳洲会病院小児医療センター)

    2024-3-24

    発達障害の子どもたち 私立の小・中学校は適応できるのか?

    発達障害は脳機能の発達の遅れと考えられ、マイペース、独特、天然などは脳の個性と考えられています。子ど…
  3. 「子どもにとってゲームは良い影響?悪い影響?アメリカではIQが上昇する研究報告」ライター:秋谷進(東京西徳洲会病院小児医療センター)

    2023-10-22

    子どもにとってゲームは良い影響?悪い影響?アメリカではIQが上昇する研究報告

    アメリカの大規模調査では、2022年には71%の子どもたちがゲームをしていると答えています。日本の2…

【募集中】コンテスト

第5回ライティングコンテスト(東京報道新聞)

【結果】コンテスト

東京報道新聞第4回ライティングコンテスト (結果発表)

インタビュー

  1. ゴミ収集車の死亡事故による呼び捨てでの実名報道で訴訟を起こした品野隆史氏
    現在メディアでは、事件に関して疑いのある人の実名報道では「容疑者」を呼称でつけていますが、1989年…
  2. 青森県で協力雇用主として出所者の社会復帰を目指して雇用する企業「有限会社松竹梅造園」代表の渡辺精一様
    協力雇用主とは、犯罪や非行をした者の自立や社会復帰に向けて事情を理解したうえで就職先として受け入れる…
  3. 青森刑務所で受刑者に講話を行った受刑者等専用の求人誌「Chance!!」編集長・三宅晶子氏
    三宅晶子氏(株式会社ヒューマン・コメディの代表取締役)は、日本初の受刑者等専用求人誌「Chance!…
ページ上部へ戻る