東京報道新聞

タグ：新型コロナウイルス

• 
  • 2025/1/2
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  レプリコンワクチンの製薬会社、原口元総務相を提訴へ 「実験台となるのは日本人」

  製薬会社Meiji Seikaファルマは、立憲民主党の原口一博元総務相を相手取り、損害賠償などを求める訴訟を東京地裁に提起する動きを見せました。同社が開発した新型コロナウイルスワクチン「レプリコン」をめぐり、原口一博氏が科学的根拠のない誹謗中傷を繰り返したことが問題視されています。（ライター：東京報道新聞編集部）
• 
  • 2024/11/11
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  新型コロナワクチンの製薬会社が原口一博議員を提訴 科学的根拠のない誹謗中傷

  立憲民主党の原口一博議員が、新型コロナウイルス変異型対応ワクチン「コスタイベ筋注用」（通称レプリコンワクチン）について科学的根拠のない誹謗中傷を繰り返したとして、製造開発を手掛けたMeiji Seikaファルマが名誉棄損で提訴する方針を明らかにしました。
• 
  • 2024/11/3
  • コラム・インタビュー, マネー・ライフ
  • 秋谷進

  マスク着用について 義務が解除されている今、もう一度考える

  新型コロナウイルス感染症COVID-19が流行してから、長く着用が義務付けられていたマスク。2023年3月に厚生労働省は「屋内・屋外を問わず着用するかは個人の判断が基本となる」としてから1年以上が経ち、マスクを着用する人は減少しています。今回は、度確認しておきたいマスクの着用効果と、着用すべきタイミングについて、現役医師が解説します。（ライター：秋谷進）
• 
  • 2024/7/14
  • コラム・インタビュー, マネー・ライフ
  • 秋谷進

  コロナ禍で病床数逼迫 日本の「医療資源」について

  コロナ禍において、日本の医療体制に対する様々な議論が交わされるようになりました。その中でテレビや新聞で、医師不足や看護師不足、医療施設不足、病床不足といった日本の医療資源について疑問を抱いている人もいるかもしれません。今回は医療スタッフと病床の2つの観点から日本の医療資源の現状について解説します。（ライター：秋谷進）
• 
  • 2024/5/26
  • コラム・インタビュー, マネー・ライフ
  • 秋谷進

  国産初の新型コロナワクチン 遅きに失したワクチン研究開発費67億円はアメリカの1割

  COVID-19（新型コロナ感染症）が2019年からの感染拡大により、世界中で大きな影響を与えました。2021年2月14日にファイザー製の新型コロナワクチンの製造販売承認から約2年10か月経って国産初のワクチンが使用開始。今回は、世界のワクチン市場における日本のワクチン研究開発の現状と、今後のワクチン産業の展望について解説します。（ライター：秋谷進）
• 
  • 2023/7/8
  • コラム・インタビュー, マネー・ライフ
  • 秋谷進

  なぜ約3割の薬が出荷調整に？後発医薬品メーカーがもたらした「功罪」

  いま、日本はさまざまな理由で、「必要な時に必要な薬が使えない」状況に陥っています。では、なぜ日本は深刻な薬不足に陥っているのか。実は、その事の発端は「後発医薬品メーカー」にあったのです。今回は、後発医薬品メーカーにまつわる「功罪」について、赤裸々にお話していきます。
• 
  • 2023/5/4
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  コロナ5類に伴い、マクドナルドが従業員のマスク着用を個人判断に アクリル板も撤去

  日本のマクドナルドは2日、新型コロナウイルスが5類に移行することに伴い、従業員のマスク着用について8日から個人の判断に委ねると発表しました。また、注文カウンターに設置してある透明のアクリル板も撤去するとのことです。飲食店だけでなく百貨店やデパートでも、新型コロナウイルスの対策を緩やかにする方針です。
• 
  • 2023/4/10
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  WHOが新型コロナの緊急事態宣言を年内に解除 具体的な日程は未定

  世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長は6日、新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言を年内に解除するとの見通しを立てました。しかし、解除の具体的な日程は示さなかったとのことです。パンデミックに関する専門家委員会は5月に次回会合を開く予定であり、そこでの緊急事態宣言の解除時期の決定に注目が集まっています。
• 
  • 2023/2/21
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  訪日外国人（インバウンド）消費が回復軌道に コロナ禍前と比べて56％まで回復

  新型コロナウイルス感染症の影響で沈んだ訪日外国人（インバウンド）消費が回復軌道に入っています。1月の訪日客数は149万7,000人で、コロナ禍前の2019年同月と比べて56%の水準でした。中国本土以外からの訪日客に限定すれば、水準は76％まで回復しています。このまま順調に進めば、年2,000万人台が視野に入るとのことです。
• 
  • 2023/2/15
  • 社会・政治
  • 東京報道新聞編集部

  3月13日から「マスクの着用は個人の判断」に変更 屋内外問わず原則不要

  政府は10日、新型コロナウイルス対策のマスク着用について、3月13日から「屋内外を問わず個人の判断に委ねる」と、ルールを緩和する方針を決めました。学校や娯楽施設、新幹線などでマスクを外すことが容認される一方、医療機関や高齢者施設、混雑した電車・バスなどではマスクの着用が推奨されます。また、重症化リスクの高い方が混雑した場所に行く際は、自身を感染から守るためにマスクの着用が同様に勧められています。