- Home
- X(旧Twitter)
タグ:X(旧Twitter)
-
中傷投稿への「いいね」で杉田水脈議員に賠償命令 名誉棄損などの不法行為に該当
日本の最高裁第1小法廷(安浪亮介裁判長)は、SNS上で中傷投稿に「いいね」を押したことが不法行為に該当するかどうかを巡る裁判で、賠償を命じられた自民党の杉田水脈衆院議員側の上告を退ける判断を下しました。この決定は8日に行われ、杉田議員の敗訴が確定しました。 -
石川県で震度7、能登半島地震で家屋倒壊や津波、火災が発生し死者48人に SNSで虚偽情報の拡散も
1日午後4時10分頃、石川県能登地方を震源とする地震で、同県志賀町で震度7を観測。七尾、輪島両市などで震度6強を観測し、新潟、富山県内など広い範囲で激しく揺れました。気象庁は、震源の深さは16キロ、地震の規模を示すマグニチュードは7.6と推定し、「令和6年能登半島地震」と命名しました。地震発生以降、X(旧:Twitter)には被害の様子とされる偽の動画や画像などの投稿が見られ、岸田文雄首相が会見で「悪質な虚偽情報の流布は許されない」と強調しました。 -
Xが「Not A Bot」という有料プログラムを開始 年間1ドルを義務化へ
X(旧:Twitter)が新たな動きを見せています。10月17日、ニュージーランドとフィリピンで開始された「Not A Bot」というプログラムは、未認証の新規ユーザーに対し、投稿・返信・リポスト・いいねなどの基本機能を利用する際に、年間1ドルの有料会員への加入を義務付けるものです。 -
トランプ前米大統領のYouTubeチャンネルが復活 「I’M BACK!」の動画を投稿
YouTubeを運営するGoogleは3月17日、ドナルド・トランプ前米大統領のチャンネルを復活させたことを明らかにしました。今回、暴力の継続的なリスクと、有権者が主要な候補者から意見を平等に聴ける機会のバランスを取るためとして、Googleはチャンネル復活を決定しました。 -
ユニクロ柳井正の社会的評価が虚偽ツイートによって低下 東京地裁が情報開示を命じる
ユニクロを展開するファーストリテイリングのCEO柳井正氏が、従業員を低賃金で搾取することを肯定するかのような印象を与えるツイートをしたとして、SNSで大炎上が起こりました。しかし、ツイートは柳井正氏の発言ではなく、事実無根で虚偽の内容として拡散されたものでした。 東京地裁の藤澤裕介裁判長は、柳井正氏とユニクロの名誉を傷つける発言だと認定し、発信者情報の開示を命じました。 -
俳優の佐藤二朗が悔しい思いをツイート 「ファックユーくらいのことは言っておきたい」
俳優や脚本家、映画監督として活躍する佐藤二朗氏(53)は2月3日、自身が手掛けた映画「はるヲうるひと」が国内の映画祭で完無視されたとして、自身のTwitterで悔しい思いを記しました。2020年に韓国で行われた「第2回江陵国際映画祭」では、最優秀脚本賞を受賞。しかし、国内の映画祭では賞を受賞することはありませんでした。 -
スシローの迷惑動画が相次ぐ じゅんぺい(17)に対して刑事・民事の両面から対応
大手回転寿司チェーンのスシローにて、醤油さしの注ぎ口を舐めたり、未使用の湯呑みを回し舐めたりなどの迷惑行為を撮影し、その動画をSNSに投稿したとして問題になっています。迷惑行為をしたのは岐阜県立岐南工業高校のじゅんぺい(17)という少年だと判明しており、スシローはこの迷惑行為を重く受け止め、「刑事民事の両面から厳正に対処する」との声明を発表しました。 -
イーロン・マスク氏がTwitterのCEO辞任を発表 辞任賛成の意見が多数
Twitterを買収して最高経営責任者となったイーロン・マスク氏が、後任が見つかればすぐにCEOを辞任するという考えを示しました。この衝撃的な発言は、自身のTwitterアカウントで行った「トップを退くべきか」というアンケートの結果が大きく影響しています。本記事では、Twitterで話題のイーロン・マスク氏の辞任騒動について解説します。 -
ひろゆき氏の老人介護と子育ての比較ツイートに賛否両論の声が 10万件以上の「いいね」
11月30日、某大手掲示板を開設した実業家のひろゆき氏が、自身のTwitterにて老人介護と子育ての比較ツイートを投稿。その投稿がいま、世間を騒がせています。本記事では、ひろゆき氏が投稿した老人介護と子育ての比較ツイートを深堀りしていきます。 -
トランプ氏のTwitterアカウントが復活 本格復帰しない経済的な理由とは?
Twitterを買収し、最高経営責任者となったイーロン・マスクは20日、自らのアカウントでトランプ氏復活の是非を問うアンケートを行いました。1,500万以上の票が集まり、「Yes」が半数を上回ったとして、永久停止となっていたトランプ氏のアカウント復活が決定。しかし、当のトランプ氏は「Twitterで復活する理由がない」と、復活をあまり喜んでいない様子です。